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「ドル箱」復活、米で販売増 日本車、小型・低燃費追い風 / 2010年04月07日(水)
 米国で日系自動車メーカーの販売回復基調が鮮明になってきた。新車投入効果と現地のニーズに合った商品戦略を展開する富士重工業の3月の新車販売台数が10カ月連続で前年同月実績を上回ったほか、日産自動車が6カ月連続、ホンダとマツダも5カ月連続で前年実績を超えた。米市場自体が一昨年秋のリーマン・ショック以来の高水準に戻りつつあるほか、「小型車」「低燃費」志向に移ったことが日本勢に有利な状況になっているようだ。

 ◆富士重工、46.4%増

 米販売会社などが発表した3月の日系メーカー新車販売台数は、トヨタが前年同月比40.7%増の18万6863台、日産は43.3%増の9万5468台、ホンダは17.8%増の10万8262台、富士重工は46.4%増の2万3785台など、軒並み大幅な増加となった。米自動車業界分析会社オートデータによると、3月の米全体の新車販売は24.3%増の106万6205台で、年率換算で1178万台。リーマン・ショックの一昨年9月(年率1250万台)に近づきつつあり、日系メーカーもその波に乗った形だ。

 なかでも富士重工の好調さを支えているのが「レガシィ アウトバック」と「フォレスター」のSUV(スポーツ用多目的車)2車種。

 昨年7月に新型レガシィの米国販売を始めた際、「リーマン・ショック以降、より小型で燃費のよいSUVが好まれる」(同社関係者)と、米国民の志向に合わせた車体サイズにしたことが販売増に貢献した。今年に入り、全米の販売態勢の再編に着手し、より地域の消費者ニーズに合った商品のPRや営業戦略を進めていることも奏功した。

 ◆販売奨励策後押し

 日産は昨年10月の米新車販売台数が14カ月ぶりに前年同月比を上回り、その後もプラスを維持している。「ヴァーサ」(日本名ティーダ)、「ローグ」など小型車やSUVが貢献しており、3月にはローン金利をゼロにする販売奨励策などにより前年同月比4割増を達成した。

 ホンダも昨年11月に新型「アコード クロスツアー」、昨年12月に新型アキュラ「ZDX」と、セダンとSUVを融合したクロスーオーバー車の新車投入効果が大きかった。

 一方、トヨタは大規模リコールへの対応策としてローン金利をゼロにするなどかつてない規模の販売奨励策が寄与。3月は3カ月ぶりに前年同月比プラスに転じた。

 各社の高い伸び率は、前年同期の販売不況の反動増があることは事実。ただ、「米国でも小型化と環境性能の優れた車が求められている」(自動車アナリスト)ように、日本勢の得意分野が見直されている。中国など新興国頼みの日本メーカーにとって、かつての“ドル箱”だった米国市場での復活は、各社の業績にも好影響を与えそうだ。(鈴木正行)

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