5Gがハイテクバブルの引き金に米中科学者・専門家が警告★画像☆彡

June 18 [Tue], 2019, 19:44



「5Gがハイテクバブルの引き金になる可能性がある」
と、米・中国の一部科学者・専門家の間で囁かれ始めてます。

あまりにも量が多すぎ、重複するので、要点だけをかいつまむと以下の通り。

すでに、中国の5G対応基地局数は、アメリカの10倍設営されており。中国の中核企業・ファーウェイが最先端技術を持っている。
だが、中国のGDP成長率目標は昨年を下回り、明らかにピークアウトしている。
さらに、同国政府は今年も軍事費を大幅に増額している。

現状、米国・中国の中央銀行は共に大幅な金融緩和を行い、5G開発・関連企業に対する追加融資を行っており、関連企業は莫大な資金を投下し、次世代技術に対する多大な先行投資が行われ、両国は物凄い勢いで5Gシステムの構築を急いでいるが
はたして、「本当に5Gは世界を変えてしまう」または、凄い凄いと言われ続けている「5G関連アプリケーション」は、どの程度広がりを見せていくのだろうか?

この点について、5G開発に携わっている技術者たちは理解しているが
「明確な回答を出せる者は一人もいない」

また、一体どれだけの一般ユーザーが5Gを欲しているのか?

5Gは通信の高速化だけでなく、スマート家電を代表とした、ありとあらゆるデバイス・アイテムを、ひとつのアクセスポイントから制御し、ワイヤレスでネットワークへつなぐことが出来
多くの端末を同時接続できることから、IoT化やAI・ビッグデータなどが一気に進むのではないか、と予測されている最先端テクノロジーであるのと同時に
5Gを制する国が、次世代移動通信システムを牛耳ることが出来る。

現在、5Gに関する最先端技術&市場は中国にある。
そして、米国も負けじとシノギを削りあっている。

米国・中国、両国中央銀行は、大幅な金融緩和を行い過剰融資を行っているが、あくまで先行投資段階で、すでに莫大な資金を投下しているも、万が一ブレイクしなければ巨額の資金を回収することは出来ず、貸出金の焦げ付きが発生し
ハイテクバブルが起こり、それが引き金となり金融ショックへ繋がる可能性がある。
との事。




先日、日本国内ニュースでも報じられた通り。
中国・ファーウェイが、米通信大手企業・ベライゾン・コミュニケーションズに対し
ファーウェイ側は、突如! IoT技術などに関する自社所有の特許、約230件を巡り
10億ドル以上のライセンス料を支払うよう要求してるんです。

ファーウェイが、米国をはじめとした世界中からイジメぬかれてきた経緯は周知のとおり。

だが、沈黙を貫いていたファーウェイが、何故、同業の米・ベライゾンに対し
特許侵害を盾にライセンス料の支払いを、今になり求めてきたのかという背景はズバリ!

他にも、ファーウェイが所有する大量の【5Gの標準的な必須特許】の存在をもとに
米国&5G関連企業へ恐怖心を与えるため、最初の重要なカードを切ったという事なんです。
当然、米中貿易戦争も込みの話。

理由は以下の通り。
今年5月、中国政府筋に最も近いメディアが同国内向けニュースとして報じたところによれば。
すでに中国は「中国全土で10万以上の5Gネットワーク基地局を建設し終えている」
また、【5Gの標準的な必須特許】の割合は、中国・Huawei社(ファーウェイ)が1554件も所有しており、この【特許件数は世界第1位】

さらに、中国の他の5G関連大手企業・4社は(スマホ端末で有名なZTE等)【世界の5G標準必須特許の36%を所有している】

ようするに、5Gに関する基本的な物作りをするうえで避けて通る事の出来ない、技術特許の大半を中国が取得済みなので
米国をはじめとした世界の5G関連企業は、関連する何かを今後立ち上げることに大きな支障が出てくる。

それどころか、【基本的な特許の大部分を中国が取得済み】という事は
他国が開発した既存の5Gシステムのベース部分も含まれており

先述した、今回のファーウェイが米・ベライゾンに対し、230件の特許ライセンス料・10億ドル要求の中には、5GのコアとなるLoT技術に関するものが多数含まれているんです。

結果、ファーウェイは最初のカードを切った=これ以上自分たちをイジメると、中国は一つなので、国内関連企業全体が持っている【5Gの標準的な必須特許侵害】を武器に戦うぞ。
という、非常に強いメッセージを、表向きベライゾンへ発したが。
実は、米国へ向けたメッセージだったという流れ。

すでに、米国の関連企業600社は、ファーウェイいじめを止めるよう米政府へ働き掛けており
それら企業群の中には、クアルコムやインテルといった大手が含まれている。

たとえ、元は米国が開発した技術であったとして、権利を持っている企業が一番強いのは言うまでもなく、侵害した企業はパクリを行っていることになってしまうわけなので
今後は、5Gに関し中国が本気を出せば、米国は中国の物真似をしている国という
とんでもない屈辱を与えることが出来てしまう。


また、状況に応じて、多額のライセンス料の支払い請求or中国所有の特許技術を使用できないようにすることもできる。

これをやられてしまうと、他国はシステムを稼働する事が出来なくなってしまう。

となると、米国が持っている特許はあれど、5G先進国になるどころか、米国は完全にお手上げ状態へと追い込まれてしまい、社会構図からすると「権利者へライセンス料の支払いをする国家・企業は【下請け】」扱いになってしまうので
現状、ファーウェイが切ったカードにより、今後、ひょっとしたらファーウェイ復活劇が始まり
そして、5Gを牛耳るのは中国へと舵が取られる可能性がある。


鍵となるのは、真っ向勝負でストレートに戦いを挑む米・トランプに対し
いまだなお、孫子の兵法の教えを重要視する中国の今後の出方。

孫子の兵法・全13篇の要点を、ちびっ子たちにもわかりやすく3行で表すのなら。
「戦に勝つためには、無謀で無駄な戦いはせず、防御を強化し、利益にならない戦いはしない・起こさない。敵の情報をスパイを通じて逐一見通す。そして戦争を長期化させてはならない」

今の米国に対する中国の姿勢は、まさに、絵に描いたような、孫子の兵法の教えに従い動いている状況からすると「無駄な戦いを長期化したくない(米中貿易戦争含む)
そして、話がこじれても米国相手に武力による無駄な戦争もしたくない」という腹積もりが垣間見れる。

単純明快でわかりやすい、米国の出方を術中している中国は、互いの妥協点が見いだされるのであれば、一部特許侵害の件は、一時的に貸しを作り目をつむる可能性を暗に示唆しているという事になる。

中国は想像以上に冷静かつ大人ですからね。

互いに意地を張った状態が続き、膠着状態が続き米中貿易戦争が長期化したまま、5Gが世界で開始されれば、共倒れしかねない事を米中は知っているため
おそらく....G20後あたりに、あいまいな感じでの落としどころがトランプから提示されるのではないだろうか。

G20で米・トランプと、中国・習近平(中国トップ)は顔を合わし
トランプは、いつも通り笑顔で習近平に近寄り握手をして肩を叩く。
そして、貴方は素晴らしい人物だ。中国は偉大なる国家だと、笑顔で褒めたたえる程度のリップサービスは普通にする。

もともと。トランプは大統領になる寸前まで11年間もの間、本業とは別に、米NBC人気バラエティ番組でタレント・司会者として、大勢の海千山千な芸能人たちを相手に渡り合ってきた独自キャリアがあるだけに、世界首脳クラスのような堅物を、軽くひねるくらいはお手の物なんです。


現在主流となるハイテク技術・製品の多くは、米国が技術を開発し
ブランド力のある高価な米国製品を世に送りだしている。
そして、中国は米国の技術を真似て、安価で高性能な中国製品を制作・販売し
米中共に、それぞれの持つ需給バランスが保たれ、今までは上手く住みわけ出来ていたので、稀に権利侵害裁判が行われても、大きなトラブルは起きずに来ていた。

従来は米中共に、それが暗黙の了解で行ってきたことではあるも。
トランプにそれは通用しない。

中国・ファーウェイが、あそこまで叩かれてしまうと、切り札を出さざるを得ない状況にまで追い詰められてしまった結果、ファーウェイはカードを切った。

ちなみに、中国国内報道によれば「ファーウェイはアップルを敵対視はせず、攻撃もしないと断言している」

これは、当たり前の話であり。
米国が世界中の需要を満たす最先端技術を開発してくれなければ
中国は(アジア全域を含む)新たな製品を独自に作り上げることが出来ないからなんです。

世界中の多くの人々は、ブランド力の高い米国製ガジェットを欲しがる。
中国製は、米国製品があるからこそ成り立っている状況を、中国人は十分理解している。

現状、いくら優れた技術や製品でも、中国が独自に作り上げた「Made in China」だと、どうしてもブランド力が弱すぎるのは事実。


頭の良い中国人は、米国と共存共栄しつつ進化していく事を望んでいるが
現在の中国は、米国を脅かす存在域へと達してしまったため、米国は必死になり潰しにかかっている。

しかし、今の中国が、米国に頼る事無く、次々に斬新な最先端技術を開発する力を持っているとしたら、やがて時間をかけて世界の見る目は変化していき
「Made in China」が主流になっていく可能性は否定できない。

以前書いたので省くけど、現在のロシアの科学技術も恐ろしいほどの進化を遂げており
世界的な評価が高まっているだけに、近い将来、赤い大国・露中が手を握った場合
米国は太刀打ちできない時代が訪れるのは、すでに時間の問題。

ちなみに、ロシア国内報道によればロシア・プーチンは
今回の米中騒動に関し「ルールの無い戦いをするべきでない」
と、暗に米国を非難しており、G20では開催前にトランプとの会談をセッティングしているとの事。


物事は、多様的な見方があり、どんなに物凄い最先端技術到来といったところで
今回のように、5Gバブル到来といった否定的な意見を述べる科学者・専門家がいるのは、毎度の事。

もちろん、バブル崩壊が起きることを願っている投資家筋がいる点も、ある程度は差し引き、精査するべき。

ただ、現状、米中共に景気の冷え込みが指摘されており
もし、5Gに関する巨額先行投資が成功しなかった場合
同案件には両国金融大手が大きく関わっているだけに
日本を含め、世界的な余波が大きいのではないだろうか。


※5Gとは:「第5世代移動通信システム」の事。
日本では、2020年に5Gサービスが開始する予定で、関連整備が進んでいる状況。
5Gの通信速度は、4Gの約100倍。また、5Gの通信容量は4Gの約1000倍になるので、ちまたでよく言われている通り、5Gだと、データ量の多い、主に動画などのコンテンツでも「映画1本10秒程度でダウンロードできてしまう」

だが、一般市民の多くは、4Gの次だから5Gだろ程度の認識しかなく
ある日突然5Gになってるんだろ?
と、あまり騒ぎ立てるような動きはほとんど無い。

また、5Gそのものが人々の間で、あまり話題になっていない...、

さらに、大きな時代の流れに付いていけない人が多いのも事実。

例えば、ネットに限ると、ヘヴィーな動画閲覧ユーザーや、オンラインゲーマーなどの場合
理屈上、遅延が無くなるので大歓迎。
かたや、動画閲覧やオンラインゲームをほとんどせず、通信アプリを中心に、ライトなネットサーフィン&ネットショッピング程度のユーザーの場合、時間帯によって多少重くなることはあれど、通信量自体少なく、4Gでも普通に事足りている。


日本の場合、いったいどれだけ5G基地局に投資しているかなんですよ。
いずれは無くなるとされている、既存の4G基地局と並行しつつ多くの5G基地局を設置しているのか?

米中とは異なり、狭い日本は余地に限りがあり、特に東京都区部の端あたりで有れば
土地は余っているが、回線使用者の多い都心16区など
基地局規模によるも、新規で土地からの基地局建設〜増設は相当難しいと思われる。

もちろん、低層マンションやビル屋上に設置するという事は出来なくないが
見栄えが悪くなるのと同時に、電波アレルギーを持つ層から非難の声があがる事は必至。
ブームの腰折れはダメージへ直結するだけに、基地局関連トラブルがネックになりそう。

...2020年に5Gサービスを開始後、日本は必ずポカをやるので
一発でスムーズには行われず、安定供給には時間がかかりそうな気がするんです。

また、5Gサービス開始当初、専用端末は高価な事からすると、すべての4Gユーザーが機種乗換をするとは考えにくく、多くのユーザーたちは様子見から始まるはず。


ちなみに、5Gになると現在のスマホを持つという概念は無くなり
ウェアラブル端末(眼鏡や腕時計等)を使用し
現在のような文字を打ち込んで検索をすることも無くなり
5Gのクラウド上にあるAIが複雑な処理を行ってくれるため
小さな腕時計型端末でも、今までスマホで手間暇かけて文字入力していた作業は全てAIが代わりにやってくれるようになるんです。

だが、ユーザーの出費はかさむでしょうね。
現行の4G対応新型スマホは、約5万円〜10万円前後で新品端末が販売されているも
5G専用ウェアラブル端末が、いきなり同じ価格帯で販売される事は絶対ない。

また、スマート家電や、IoT化が生活するうえでものすごく便利なのは誰でも直感的に分かるが、それら5G関連設備を直ぐに導入するのは
ごく一部の富裕層か、新築物件を建てたさいマニアが導入したとして
多くの旧アナログ住宅に住んでいる人々が、こぞってIoT化していくとは考えられない。

今の時代、最先端技術を投入したハイテク家電製品でさえ、作れば売れる時代ではなくなっているしな。

おそらく、5Gインフラは整ったとして、一部ユーザー以外は
ジワジワと時間をかけての移行になるのではないだろうか。

なお、日本国内の5Gサービス開始は2020年。
そして、5年後の2025年で主流となる移動体通信は4Gと予測されており
通信に占める5Gの割合は、消滅する3Gの半分程度だろうというあたりからすると
爆発的な伸びは、最初から考えておらず、時代の流れと共にゆっくり浸透していくという考えだと思われる。

漠然とした疑問なんだけど
インターネットに厳しい規制がかけられている中国の一般的な市場で5Gがブレイクするのか?
※VPNは、話が大きくそれるので省く。


トランプ大統領は、不動産王で有るのと同時に、借金王でもあるんです。
現在、同氏は多額の借金を抱えており、数行の米国大手金融機関からの借り入れがある以外に、在米・大手中華系銀行からの借り入れもある。
一時期、借金返済のため自身が所有していたニューヨークの一等地を含む非常に価値の高い不動産物件(ビル・レジ等)を売却した経緯があり、それら多くの同エリア物件をこぞって好条件で購入したのは中国人なんです。

さきの中華系銀行が、中国人との不動産売買に関し仲介へ入るのを条件に
後に、中華系銀行からも手厚い融資を受けられるようになった。
※莫大な仲介手数料が入り、富裕層中国人たちのご機嫌を取ることが出来るため。
※ニューヨーク中心部には余地が無いどころか、一般人向けの高額物件売買はほぼ無い。
ほとんどは大手金融を通した、トラブルが生じにくく即決済可能な富裕層同士による売買。

おそらく、トランプ自身、手を差し伸べてくれた中華系に対し、...ある意味感謝はしていると思われるが
同氏は、言うまでもなく、優れた能力を持つ政治家であるも、排他的な「米国ファースト」を信条とした超保護主義思想の持ち主である事からすると
中国に対して、心底手放しでは喜べない、独自の複雑な心情が根底にあるのではないだろうか。
それが、今回の米中貿易戦争へと繋がっているような気がします。

そういえば、サムスンはすでに6Gの開発に着手したとの事
  • URL:https://yaplog.jp/ar125/archive/6410
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