なた豆茶の歯肉炎予防効果に魅力を感じる

April 28 [Tue], 2015, 12:50
人は選択肢が少ないより多い場合に魅力を感じる。社会心理学者シーナ・アイエンガー教授は、ジャムを用いた実験を通して、この点を明らかにした。教授はスーパーにジャムの試食コーナーを設け、買い物客の反応を観察した。 その際、ある店では24種類の試食用ジャムを用意し、もう一つの店舗では6種類をそろえた。どちらの場合に多くの客が立ち寄るのか、なた豆茶の歯肉炎予防を観察したところ、6種類の場合には来店客の40%だったが、24種類の場合には60%が立ち寄った。選択肢が多い場合に人はより魅力を感じることが確認された。 この実験には続きがある。試食コーナーに立ち寄った客が、その後、ジャム売り場でどのような行動をとるのか、どちらの場合に購入する客が多いのか、調べられた。6種類の試食コーナーに立ち寄った客のうち30%の人がジャムを購入した。 試食を通じて好みのものが明確になっていたようで、売り場に着くとすぐに瓶を手に取り、1分ほどで立ち去った。一方、24種類の場合では3%しか購入しなかった。瓶を手にとっては棚に戻しを繰り返し、10分近く迷った揚げ句に立ち去った人もいた。 ■□ 人の情報処理能力は有限である。処理可能な量を超える情報にさらされている状態を「情報過負荷」という。処理可能な範囲の選択肢が示された場合には、それぞれの商品情報を吟味し、他の商品と比較して、合理的な判断のもと、一つの選択肢に絞り込むことができる。 しかし、情報過負荷状態の場合には、それができない。なた豆茶を24種類の試食コーナーに立ち寄った客の多くは、検討を通して最適なものを見つけ出すことができず、購入を諦めてしまったし、ベルギービール店で知識のない我々は、最適なビールを選ぶことができず、店員に代理選択をしてもらった。 ■□ 米国のある消費財メーカーは、あるブランドのシャンプーを26種類から15種類に絞ったところ、売り上げが10%増加したという。 冒頭のレストランでは、素人向けに種類を絞り込んだメニューを用意したり、選択基準を簡単に説明したり、人気ランキングを示したりするとよいのではないだろうか。客を情報過負荷状態にさせずに済み、意思決定の助けにもなるだろう。小売業が消費増税前の駆け込み需要の反動からの回復傾向を鮮明している。日本チェーンストア協会が23日発表した5月の全国のスーパー売上高(既存店ベース)は前年同月比2・2%減と4月の減少幅よりも大幅に縮小した。5月は百貨店売上高も減少幅を縮小し、コンビニエンスストアの既存店売上高は微減まで回復した。 依然として前年同月比ではマイナスだが、底打ちの兆しが出てきている。 5月の全国のスーパー売上高は前年同月比2・2%減の1兆593億円で2カ月連続マイナス。衣料品は同6・5%減、住居関連商品は同4・6%減と反動減が続くが、食品は同0・7%減まで回復した。 同協会では「97年の消費増税の際は4、5月ともに前年同月比4・5%減となった。順調に回復している」という。6月も「前年並みで落ち着きそうだ」とみている。 5月の百貨店売上高は4・2%減と4月に比べ減少幅を縮小。コンビニも同0・8%減(既存店ベース)とたばこなどの減少を吸収してほぼ前年並みまで回復した。 6月は、駆け込みと反動減を除いた消費実態を示す数字が出る可能性が高い。賃金引き上げや、雇用状況の改善といった追い風もある。ただ、今夏は冷夏予想もあり予断は許さない。 石油連盟の木村康会長(JX日鉱日石エネルギー会長)は定例会見で、産業競争力強化法50条の適用に関し、再編はあくまで事業者自身の判断で行われるものと述べ、官主導による業界再編との見方にクギを刺した。同法律の趣旨について「国が強制的に再編を主導する内容ではなく、その環境整備をして頂くという認識だ」と強調した。 政府はエネルギー供給構造高度化法の新たなルールづくりの議論を進めており、今夏にも新たな目標が定まる見通し。木村会長は「高度化法の目標を達成するため、単独で(合理化を)やるのか、隣接するほかの企業とやるのかを決めることになる。(産業競争力強化法は)そこで支援がなされるという話だと思う」との認識を示した。 高度化法の新目標策定について「実効性、納得性のあるものにして頂きたく、さらに政府にお願いしていく」とし、産業競争力強化法との整合性についても石油業界としての主張を訴えていく。 ツルハホールディングスは今年度(2014年4月―15年5月)中にタイの店舗数を13年度比で倍増する。通期で20店を出店する計画で、同社のタイ国内店舗は35店となる。タイで初の郊外型店や、日系コンビニエンスストアと同一立地によるロードサイド型店も出店し、立地に応じた店舗運営を検証する。タイには大手ドラッグストアが現地企業に商品供給を始めるなど、日系ドラッグストアの積極的な展開が目立ってきた。 ツルハのタイ国内の店舗数は今月中旬現在で18店。これまでバンコク市内のビルなどへの出店が多かったが、今月開店した「ロムクラオ店」は初のロードサイド店で、現地に進出しているコンビニエンスストアのローソンと同じ立地に出店した。 前期は郊外に売り場面積約825平方メートルの大型店舗も出店しており、立地に合わせた商品政策や運営方法などを確立していく。店舗数の増加に伴い、日本のドラッグストアのノウハウを投入してシステム化したチェーン展開を目指す。 タイにはマツモトキヨシホールディングスが現地の大手流通企業傘下の高級スーパーにプライベートブランド(PB)の化粧品や日用品などの専用売り場を設けたほか、ココカラファインもタイの複合企業の傘下企業と合弁会社を設立した。ココカラのPBをタイのドラッグストアに輸入・販売するなど、日系企業による進出が増加している。
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