生徒に対する効果的な授業

January 06 [Tue], 2015, 13:38
大手印刷会社がICT(情報通信技術)を利用した教育ツールやシステムの提供で教育市場の開拓に乗り出している。国が教育現場におけるICTの利活用を進めており、タブレット端末(携帯型情報端末)や電子黒板などの導入が進むためだ。ただICTに不慣れな教師も多く、運用法を模索する学校は少なくない。各社は導入後のコンサルティング力も強化し、学校を支援する体制づくりを急ぐ。(下氏香菜子) “デジタル”で苦手意識を克服―。凸版印刷は学研ホールディングスと共同でデジタル教材「学びゲット!」を開発した。東京急行電鉄などの協賛企業が教材に使う資料を提供。国語や算数をクイズ形式で楽しみながら学べるように学研がコンテンツを作成し、凸版印刷がシステム開発を担当した。秋頃の本格運用を目指すほか、将来は教材に音や動画を取り入れるなどして内容を充実させる。 大日本印刷はタブレット端末やデジタルペンを活用した学習支援システムを6月に発売する。専用の紙にデジタルペンで文字や図表を書くと無線で教師や生徒のタブレット端末にデータが反映され、教室でデータを共有できる。タブレット端末よりも、より細かい描写が可能な紙を使うメリットを訴求し、2014年度中に2000校への導入を目指す。 文部科学省は教育現場でICTを整備する指針を策定しており、20年度までに小中学校で生徒1人に1台タブレット端末が配布される見通し。これに伴いリコーやセイコーエプソンなどの事務機器メーカーが教育現場向けの電子黒板やプロジェクターを相次いで投入。 これに対し印刷各社はデジタル教材や教科書、なた豆茶に必要なシステム開発、導入支援まで総合的に提供できる強みを生かし、成長分野である教育市場の需要を掘り起こしている。 ただICTを使った教育ツールが充実する一方、生徒に対する効果的な授業の進め方など導入後の運用面でさまざまな課題がある。凸版印刷の村上壮教育事業推進部課長は「先生方とともに効果的な授業の進め方を検討する体制が求められる」と強調する。 このため同社は、6月から「教育ICT導入支援サービス」を始める。学校や教師の教育プランに合わせて、最適な教育ツールを提案するのはもちろん、具体的な授業案や研修プランを提供する。 大日本印刷は浦和学院高等学校(さいたま市緑区)と連携し、デジタル黒板やデジタル教科書などを取り入れた授業を6月2日―15年3月31日に実施。使い勝手や学習効果を検証。今後の開発に役立てるとともに、教師が効果的に授業を進められるようななた豆歯磨き粉を提供するなどサポート体制の充実につなげる考えだ。
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