アプリケーション配信ネットワークを手がける Blue Coat Systems が3月30日、最新レポート『Blue Coat Web Security Report for 2009』を発表した。そのなかで同社は、2009年のサイバー犯罪における代表的な2つの傾向として、巧妙なキャンペーン調査と、Facebook や Twitter といったソーシャル ネットワーキング サービスの利用の劇的な増加を指摘している。
同レポートでは、ソーシャル ネットワーキング サイトを利用した犯罪的な攻撃が、2008年から2009年にかけて500％増加したとしている。したがって、ソーシャル ネットワーキング サイトは、サイバー犯罪者による活動が最も集中している場所となっている。
Blue Coat Systems の上級マルウェア研究員でエンジニアの Chris Larsen 氏は取材に対し、「『ILoveYou』ウイルスが登場して以来、一般的なユーザーは Eメールに危険性があると認識している。Eメールには注意しなければならないと分かっているのだ」と述べた。
だが、ユーザーは Eメールに用心することを覚えたとはいうものの、多くの人々は依然として、フォーラム、Facebook のページ、そして Twitter の投稿におけるリンクや添付ファイルが、Eメールのリンクや添付ファイルと同じ危険性をはらんでいるとは考えない。
「ユーザーは、フォーラムや Facebook のページが、信頼できる友好的な場所だと考えることに慣れてしまっている」と Larsen 氏は述べた。
サイバー犯罪者がソーシャル ネットワーキング サイトを標的にする理由は、こうしたサイトのコンテンツに対するユーザーの不用心な姿勢だけではない。犯罪者は、ソーシャル ネットワーキング サービスを通じてはるかに多くの犠牲者を標的にできるからでもある。Nielsen Company の調査によれば、2009年8月に米国、ヨーロッパの数か国、オーストラリア、ブラジルで2億7690万人が Eメールを利用したのに対し、同月におけるソーシャル ネットワーキングとその他のコミュニティサイトの利用者数は、3億150万人だったという。つまり、調査対象となったこれらの国々では、Eメールの利用者よりも、ソーシャル ネットワーキングとコミュニティサイトのユーザーのほうが10％多いということになる。
【4月5日9時1分配信
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