近所づきあいの希薄さが、泥棒を招く / 2010年05月03日(月)
 休日の高速道路料金が一律1000円で利用できる最後の大型連休となる今年のゴールデンウィーク。家族で旅行に出掛けるという人も多いだろう。でも、そんな多くの家庭が留守になりがちなこの時期は、泥棒にとっては格好のチャンスとなるのだ。

 泥棒の侵入を防ぐためには当然、外出前の戸締りは入念に行わなくてはならない。しかし、しっかりと戸締まりをしたつもりでも、うっかり玄関ドアの施錠を忘れてしまったり、小さい窓が開いていたりすることもたまにある。そのちょっとした油断を、泥棒たちは見過ごさない。被害に合う前に、狙われにくい環境を整えることが大切といえる。

 その対策のひとつとして挙げられるのが、近所との付き合いだ。平成15年に警察庁が調査した結果によると、空き巣被害で最も多いのは、12時〜16時で意外と明るい時間帯であることがわかっている。また、その間に空き巣を狙った泥棒が、住宅への侵入をあきらめた理由の1位として挙げられているのは、近所の人に見られたこと(平成8年、都市防犯研究センター調べ)。つまり、不審者の侵入を避けるためには、普段から近所との交流を持ち、街ぐるみで見守る環境づくりをすることが大切になってくる。

 そんな中、積水ハウス <1928> が面白い調査結果を公開している。生け垣の隙間量を10%以上確保することで、7割以上の人が生け垣に隠れた人を認識できるというのだ。実際、泥棒は人目を最も嫌うので、このような見通しの良い環境を作ることで、空き巣に入ることをあきらめる可能性は高くなる。しかし、同じく同社が調査した近所づきあいの現状に関するレポートでは、7割以上の人が、近所づきあいを不要に感じているという興味深いデータも報告されている。また、実際に近所との交流を特にしていないという人が4人に1人もいるという。大多数の人は、道端や玄関先で挨拶を交わす程度で、頻繁な交流は行っていないというのが実情のようだ。

 いくら周りから不審者を認識しやすい環境を作っていても、見守ってくれる人がいなければ意味がない。普段から近所の人たちと交流し、近隣同士で見守る習慣をつくること、これこそが、泥棒に狙われにくい環境づくりへの近道といえる。近所づきあいが希薄になりつつある現在だからこそ、このゴールデンウィークを期に、自宅の防犯について考えてみてはいかがだろう。(編集担当:北尾準)

【5月1日20時58分配信 サーチナ
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家庭菜園 成長止めるな クボタなど講習会 顧客つなぎ止め / 2010年05月03日(月)
 団塊世代や若い人たちの間で家庭菜園に取り組む人が増えている。土や緑に触れる楽しみや、安全で安心な食品を求める動きが追い風となっており、家庭菜園向けの小型農機や種苗、殺虫剤など関連商品の売り上げも好調だ。各社は栽培に関する講習会を積極的に開催するなど、さらなる市場掘り起こしに力を入れ始めた。

 ◆市民農園6割増

 野菜作りブームを証明しているのが、市民農園の伸びだ。2008年度は全国で3382カ所。10年間で6割近くも増えた。「10平方メートル程度を借りて、手軽に楽しむ人が団塊世代を中心に増えている」(クボタのトラクタ事業推進部、塩路俊行氏)といい、勢いは衰えを知らない。

 これに伴い小型農機の市場もじわりと拡大している。クボタはカセットガスを燃料としたミニ耕運機「ニューミディ カチット」を1月に発売。「販売会社や農機の専門店など一般ユーザーにはなじみが薄い場所で売るため、慎重な計画を立てていた」(石橋善光・機械営業総括部長)が、発売後3カ月で年間目標に匹敵する1000台を販売した。ホンダが昨年発売したも同様のミニ耕運機もすでに1万台以上を販売している。

 種苗の売れ行きも好調だ。サントリーフラワーズの野菜苗「サントリー 本気野菜」の販売数は、09年が前年比5割増の51万個。10年は品種を大幅に増やし売り上げ倍増を狙う。

 ハンドスプレータイプの殺虫剤も好調だ。09年の市場規模は前年比で1割以上伸び、特に天然成分系は5割増となった。フマキラーの大瀧修司マーケティング部グループリーダーは「家庭菜園が牽引(けんいん)役で、より安全性を求める動きが強まっているため」と一連の動きを分析する。

 ◆新しい農業分野

 こうした流れを確実なものにしようと、各社は野菜の育て方に焦点を当てたイベントの開催にも力を入れている。

 クボタは昨年立ち上げた「家庭菜園教室」を、今年は2倍の20回以上に増やし、対象地域も広げる。石橋部長は「最終消費者との結びつきを強めていきたい」と語る。

 タキイ種苗(京都市下京区)の瀧井傅一社長は家庭菜園人気について「新しい農業分野」と指摘。若い世代に向けミニトマトなどの正しい育て方を伝授するため、昨年からスタートした「ベランダやさい学科授業」を積極的に展開する。フマキラーも、講師に専門アドバイザーを迎えて、ホームセンターなどと共同で行う「寄せ植え教室」の普及に力を入れ、「正しい知識の普及を目指す」(大瀧グループリーダー)。

 フマキラーによると家庭菜園を始めて1年以内で中断する人は、4割に達するという。関連市場を順調に育てていくためには、啓発事業を通じてユーザーにいかに継続してもらうかがカギとなりそうだ。(伊藤俊祐) 5月3日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
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中国の経済発展モデルの転換、カギは「強い製造業」―中国紙 / 2010年05月03日(月)
2010年4月29日、経済参考報は台湾生まれの経済学者・郎咸平(ラン・シエンピン)氏による論説「中国の発展モデル転換の鍵はどこに」を掲載、製造業における技術革新が中国の命運を握っていると論じた。以下はその要約。

製造業には「設計」「購買」「物流」「受注」「卸」「小売」の6大プロセスがあり、それに「生産」を加えて、筆者はこれを「6+1」モデルと呼ぶ。これによると生産に与えられる地位が最も低いわけだが、価格決定権を持つ者が利潤を飲み干すことができることからもその理由は明白だ。生産者は弱者であり、最大の被害者となりうるのだ。これが中国のおかれている現実である。

【その他の写真】

中国の経済成長をみるとき、GDPだけにとらわれていてはだめだ。中国の不動産市場に流れる資金は製造業から来ている。製造業から資金を絞り上げれば絞り上げるほど、経済発展に真に必要な資金は枯渇する。よって、企業の利潤こそが真の意味での中国の「内需」だと言うことができるのだ。不動産も、株式も、実体経済としての産業と結び合わさって初めて、富をもたらすことができる。

米国に依存してはならない。米国がどのように日本を狙撃したかを知れば、過度の米国依存の危険がわかる。輸出用メイドインチャイナの90%は受託製造品だ。安価な労働力を利用してコストを抑えるために中国の製造業が利用されている。一方には高い利潤を確保する企画・開発・設計があり、もう一方にも高利潤の販売・サービスがあり、「技術を持たない生産者」は両方から挟まれて、低利潤に甘んじざるを得ない。技術開発と産業構造の変革こそ、中国の生き残る道である。(翻訳・編集/津野尾)

【5月3日20時2分配信 Record China
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武山山頂でつつじ祭り、2千本が見ごろに/横須賀 / 2010年05月03日(月)
 横須賀市の武山山頂で3日、恒例の「武山つつじ祭り」(武山観光協会主催)が始まった。約2千本のツツジが見ごろを迎え、こいのぼりとともにハイキング客らの目を楽しませている。5日まで。

 標高200メートルの山頂付近のツツジは終戦後、地元の住民たちが植樹した。例年は見ごろを過ぎることが多いが、今年は低温で開花が遅れ、ちょうど見ごろを迎えている。

 好天に恵まれた初日は、地元住民から寄付されたこいのぼり17匹も気持ちよさそうに群泳。期間中はスケッチコンクールが行われ、子どもたちは同協会が用意したクレヨンと画用紙、画板を使いお気に入りの風景を描いていた。

 4日も民謡踊りとフラダンス、5日にバンド演奏が予定されている。焼き鳥などを販売する出店も並んでいる。

 京急線横須賀中央駅からバスで「一騎塚」下車、徒歩40分。

【5月3日21時0分配信 カナロコ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100503-00000024-kana-l14
 
   
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「流出アイフォーン」記者を家宅捜索 ブロガーはジャーナリストと認められるか / 2010年05月03日(月)
 米オンラインメディア「ギズモード」が、バーに落ちていたという「次世代アイフォーン(iPhone)」を拾った人物から購入して記事にした一件は、警察が動き出す事態になった。記事を執筆した記者が、不在中に自宅の家宅捜索を受けたのだ。

 ギズモードは、令状が、ジャーナリストを保護する米国法やカリフォルニア州の法に反しているのではないかと反論。しかし同時に州法によると、盗品を購入・使用した場合は窃盗罪となる可能性がある。さらに警察側は、記事を執筆した記者を「ブロガー」として、ジャーナリスト保護法の適用外と考えた可能性もある。

■「ジャーナリストの所有物押収は違法」

 米ギズモードは2010年4月19日(米国時間、以下同)、「次世代アイフォーン」の記事を掲載した。カリフォルニア州にあるバーで落ちていた試作品を、ある人物が拾ってギズモード編集部に持ち込み、これを5000ドルで買ったものだという。記事の中で、ジェイソン・チャン記者が新型機を詳しく解説していた。

 チャン記者は4月23日夜、カリフォルニア州の「コンピューター緊急合同捜査チーム」(REACT)の家宅捜索を受けた。カリフォルニア州サンマテオ郡高等裁判所が発行した捜索・差し押さえの令状にもとづいたもので、チャン記者の自宅にあるコンピューター4台とサーバー2台を押収したという。

 ギズモードはウェブサイト上に、令状のコピーや押収された物品リストを掲載。同時に、ギズモードの運営会社である「ゴーカー・メディア」(Gawker Media)のゲービー・ダービーシア最高執行責任者(COO)名で警察側に送付した書簡も公開した。ダービーシア氏は、米国法および州法では、ジャーナリストの所有物を押収するための令状発行は有効でないと指摘。

 そのうえで「カリフォルニア州刑法1524条(g)項」に触れ、証拠法1070条が定める報道機関が所有するいかなるものにも、捜索や差し押さえの令状は発行されないと説明している。さらに「カリフォルニア州控訴裁判所の判例をみると、この法律はオンラインジャーナリストも適用の範囲となっている」と強調した。

■捜査当局はジャーナリストと見なかった?

 「家宅捜索」については米主要メディアも報じた。ニューヨークタイムズ電子版は4月26日付の記事で、「次世代アイフォーン」の試作機が盗品だった場合、ゴーカー・メディアは法的トラブルに巻き込まれる恐れがあると当初から言われていたと指摘。また捜査関係者の話として、試作機を売り渡した人物や購入した人物は罪を問われるかもしれないとした。

 ロサンゼルスタイムズ電子版は27日付の記事で、カリフォルニア州新聞出版協会のコメントを紹介。令状が発行されたのは、当局側が、チェン記者はジャーナリストかどうかについて「別の意見」を持っていたか、単に「シールド法」(記者に情報源の秘匿を認める法律)を無視して刑法を適用したかもしれないとしている。つまり、ギズモードをブログメディアと分類し、チェン記者もブロガーで、ジャーナリストと見なさなかった可能性がある。

 ゴーカー・メディア創業者のニック・デントン氏は27日、ツイッターに「ブロガーがジャーナリストと見られるかどうか、今後わかるだろう」と投稿。捜査の方向性が、今後ブロガーの権利をどこまで認めるかにも影響してくるかもしれない。

 一方、試作機を拾った人物は謎のままだ。実は新型アイフォーンは、ギズモードの競合サイト「エンガジェット」にも「売り込み」があったようだ。実際、エンガジェットは17日付の記事で「これはアイフォーン4G(もしくはアイフォーンHD)か」として、試作品と思われる写真を掲載している。ただし、編集部で試作機を入手したのではなく、写真も提供されたもののようだ。だがギズモードもエンガジェットも、「情報提供者」について詳しく触れていない。現状ではこの人物が試作機を盗んだ可能性も否定できず、今後の展開によっては騒動がさらに拡大しそうだ。


■4月27日19時32分配信 J-CASTニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100427-00000003-jct-sci
 
   
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劣化する政治 / 2010年05月03日(月)
 普天間基地移設問題の「期限」である5月末が近づいてきた。鳩山首相は、この問題の決着(どこまでが行けば「決着」なのかという定義の問題は残っているが)を付けられなければ、退陣するのだろうか。ご本人は「体を張って」とか勇ましいことをおっしゃっているのだから、きっと米国の了解も得られず、地元の了解も得られなければ潔く退陣されるのだろうと思う。

 もしここで退陣しなければ、鳩山政権への支持率も民主党への支持率もさらに下がるだろうから、それこそ参院選の見通しが立たなくなる。いかに新党が乱立しているとはいえ、その分、票が分散されて民主党が有利になるというのは「取らぬ狸の皮算用」というものだ。もともと昨年の総選挙そのものが、民主党への積極的な支持というより、自民党を政権の座から引きずり落とすという側面が強かったと思う。

 しかし民主党が衆院選で圧勝したため、有権者には「勝たせすぎた」という気持ちが強い。それだけに今度の参院選では民主党に単独過半数を取らせたくないという力が働くだろう。

 それにしても、民主党政権の体たらくは何と表現すればいいのだろうか。発言がぶれすぎると批判される鳩山首相。ぶれるのは人の言うことを聞き過ぎるからだそうだが、それもおかしな話なのである。首相とは最終的に決断をする人だ。担当大臣などの話をよく聞いて、それで納得し決断をしたならば、小沢幹事長が何を言おうがその決断を変えてはいけない。そうでなければ部下である大臣は仕事ができまい。自分の判断に総理がお墨付きを出したと思ったら、翌日にそれがひっくり返るというのは、現場にとってみれば最悪だ(組織の中にいる人ならこんな上司は願い下げだと思うに違いない)。

●誰が責任を取るのか

 米国の大統領ハリー・トルーマン(第二次大戦で日本への原爆投下を承認した大統領)は、机の上に”The Buck Stops Here!” と書いたボードを置いていた。この意味は「すべての責任は私が取る」ということである。自分より後ろにはもう責任を取る人がいないということの覚悟を表した言葉だ。首相という存在も同じだ。

 もちろん「過ちを改めざる、これを過ちという」という論語の言葉もある。間違ったら直せばいいのだが、間違いを頻繁に犯すようであれば、リーダーとして判断力に欠けるということだ。その意味では、鳩山首相は正直であるには違いないが、政治家として、しかもリーダーとしては判断力、決断力に欠けるところがあると言わざるをえまい。

 一方の下野した自民党はどうだろう。谷垣総裁は、鳩山首相と同じく正直な人であると思う。とはいえ、平時ならともかく、非常時のリーダーではないように思える。自民党の解党的出直しができないばかりに、離党する人が相次ぎ、それらの人に対して何の手を打つこともできていない。本来なら、離党した人々に厳しい論理を突きつけることで党の結束を図らねばならないところだった。それが出来なかったのは、自民党という政党がいかに権力によって結びついていたかということの証左である。つまり権力に伴ううまみ、利権、が自民党という党の接着剤であったということだ。

 取って付けたように「健全なる保守」などと言ってみても、その「保守」」という言葉が何を意味するのかが国民によく分からない。きっと谷垣さんは民主党の大きな政府に対して「小さな政府」だというのだろうが、これまでの「大きな借金」をつくってきたのは他ならぬ自民党だ。それについての自己批判なしに「保守」といっても、それは国民の支持を受けないし、接着剤にもならない。

●973兆円の借金

 そして新党ブームである。「みんなの党」「たちあがれ日本」「新党改革」、それに首長グループの「日本創新党」、大阪の「大阪維新の会」などなど。この中で、昨年の衆院選を戦った「みんなの党」が支持を伸ばしており、参院選で台風の目になる可能性が強いと思う。

 政界の本格的な再編はおそらく参院選後にやってくる。民主党が単独で過半数を取れず、なおかつ支持率も上がらなければ、民主党の中も一枚岩ではないからぽろぽろこぼれてくる民主党議員がいてもおかしくはない。

 もっとも問題なのは、これで日本の政治の混沌は当分収まらないということがはっきりしたことだ。実際のところ、日本には政治を混乱させていられるほどの余裕はない。今年度末に973兆円になると推計されている国の借金をどうするのか。世界からは、日本の借金は持続可能ではないとみられている。つまり、日本の国債を国内だけでは引き受けきれなくなるということだ。

 そうなればギリシアのように、プレミアム(つまりは金利の上乗せ)を支払わなければ借金をすることができなくなるかもしれない。この問題を一気に解決することは不可能だが、借金を解消する道筋だけでも示さなければ、その先に来るのは高金利だ。デフレの下で金利が高くなれば、そのインパクトは大きい。時間が残されていないなかで、どの政党も大きな日本のビジョンを提供してくれそうにないのは、国民にとって不幸なことだ。

 日本の政治がなぜこれほどまでに劣化してしまったのか。それは政治家だけの問題なのか、それとも政治家を選ぶ国民の問題なのか。劣化の病根を退治しないかぎり、日本の政治が改善される見込みはないというのは、あまりにも悲観的すぎるだろうか。【藤田正美】

(ITmedia エグゼクティブ) 5月3日11時24分配信 ITmedia エンタープライズ
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7人の侍ならぬ7人の監督が大いに語る! イタリア映画祭座談会開催PART2 / 2010年05月03日(月)
『やがて来たる者』のジョルジョ・ディリッティ監督は「60年ほど前にボローニャで本当にあったことで、日々の生活を営む人々の中に戦争が突然侵入してきた事実を描いている。リアリティを重視し、切り取って見せることを常に心がけている。1944年に自分も戻ったような臨場感を大切にした」「映画は映像作家、監督と観客の関係を重視し、ともに成長する場であり、社会変革させる1つのツールだと思っている。夢を実現させるのが映画の使命であり、自分のことを考え直そうと思わせるような作品を作ることが大切だ」と、映画を通じて観客と唯一無二の関係を築くことの重要性を訴えた。

【写真】『やがて来たる者』

『重なりあう時』のジュゼッペ・カポトンディ監督は「冷たい、敵意に満ちた街を探してトリノにした。最初はトリエステ、次にジェノヴァを考えたが、いずれもロケ地としてふさわしくなかった。映画制作の環境が良くて、フィルムコミッションの協力も得られた」とロケ地の環境も映画の善し悪しを左右するとコメント、「イタリア映画のルネサンスはまだまだだ。この中でパンクなのはベロッキオ監督だ。私たち監督がいけないのかもしれない。旧態依然の風潮を変え、もっと良くしていく必要がある。このままだとテレビ業界に従属したものになってしまうかも」と、今のイタリア映画界を危惧する発言もが飛び出た。

最後に『勝利を』のマルコ・ベロッキオ監督は「ミラノに見せかけたトリノで撮影した。トリノに昔のミラノが残っているわけではなかったが、当時の北イタリアの雰囲気を生かしたかったので」と語り、「今まで誰も“パンクだ”なんて言ってくれなかったから嬉しいよ(笑)。確かにみんな同じような題材で撮影しているから、イタリア映画のルネサンスは遠いね。個々の作品では良いものもあるが、全体を見るとルネサンスとは言い難い。私は映画を通じて観る人に語りかけたい。そして、本当に語りかけているか?情熱はあるか?それらも重要だと思っている。私は作品の中に監督としての視線を必ず入れる。それが私のサインであり、希望でもある。ぜひそれを感じ取ってもらいたい」と重鎮らしい言葉で締めくくった。

7人の監督からは、『怪物たち』(63)と『甘い生活』(60)が引き合いに出され、イタリア映画界の現状が生々しく語られた。ダヴィデ・フェラーリオ監督が述べたように、この“7人の侍”たちはマイノリティだそうだ。確かに、イタリア本国でもハリウッドの超大作に押され、純粋なイタリア映画は苦戦を強いられている。しかしながら、彼らのような確固たる信念をもった監督たちがいる限り、イタリア映画のルネサンスは近い将来間違いなく訪れるだろう。その時を楽しみにして、来年のイタリア映画祭を心待ちにしたい。

余談だが、7人の監督の作品中、4作がトリノで撮影されたのは偶然か、はたまた必然か? 日本人からすると、イタリアには映画のロケ地に事欠かないように思えるが、環境や雰囲気など、やはり監督たちの感性に訴えるものがトリノの街にあるのかもしれない。【MovieWalker】

【5月3日10時8分配信 Movie Walker
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100503-00000003-mvwalk-movi
 
   
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EAやディズニーの特許侵害訴訟は和解へ…音声入力を巡って / 2010年05月03日(月)
米テキサスのBareis TechnologiesがEA、ディズニー、ユービーアイソフト、SCEA(ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ)を特許侵害で訴えていたのは既報の通り。

SCEAの『SOCOM』シリーズやUbisoftの『エンド ウォー』、EAの『NASCAR』シリーズとディズニーの『Disney’s Phonics Quest』が「音声入力を通じてディスク上に存在するデータにアクセスする」技術や「情報アクセスのための音声認識テンプレートを持つ光学ディスク」といった特許を侵害しているというのがBareis Technologiesの主張。

和解の条件は公開されていませんが、Bareis Technologiesがロイヤリティと損害賠償を求めていたことから、何らかの支払いが行われるのではないかとみられています。

【5月3日16時18分配信 インサイド
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100503-00000002-isd-game
 
   
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3D映画をもっと楽しむためにスチームパンク3Dメガネ  / 2010年05月03日(月)
形からはいりたい時もあるんです。

Etsyに出品されていたこちらの3Dメガネはスチームパンク仕様! 出品者WillRockwellさんが本物の3Dメガネを改造してつくったので3D映画もきちんと見ることができます。お値段は200ドル(約1万8千円)とちょっと高いのですが、マイオリジナルメガネ(しかもスチームパンク)で映画館に行くのはなんだか気分がよさそうですなぁ。

3D映画は今後どう転ぶかまだまだわかりませんが、映画にあった3Dメガネが配られてもらって帰っていい、なんてことになったらとっても嬉しいなぁ。

ところで、これスチームパンクだけど、なんだかアラレちゃん仕様に見えて仕方がありません。なぜだろう。


参照サイト:http://www.etsy.com/listing/44152902/kraken-steampunk-3d-goggles [Etsy]
参照サイト:http://www.slashgear.com/kraken-3d-goggles-bring-steampunk-design-to-the-theaters-1982329/ [SlashGear]

Kat Hannaford(そうこ)

【4月30日10時58分配信 ギズモード・ジャパン
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100430-00000306-giz-ent
 
   
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火山噴火も「想定の範囲内」――リスクマネジメントの本質とは / 2010年05月03日(月)
 アイスランドの火山噴火に伴う欧州の飛行制限で、サプライ(供給)リスクのマネジメントに問題があったケースが明らかにされています。

 例えば、半導体向け感光性樹脂やPCの欧州向け輸出や、放射性医薬品原料、生花、緊急手配中のセンサー部品などの欧州からの輸入が滞り、半導体では現地での生産に影響が出かねない状況が懸念され、日産自動車は追浜工場と九州工場の計3ラインでの操業停止、以降の対応が未定であることを明らかにしました(出所:日本経済新聞Web刊2010年4月19日、2010年4月21日9面)。

 「今回のような大規模な自然災害は想定外で、仕方のないこと」

 果たして、そうでしょうか?

 確かに火山噴火による火山灰の影響で、これだけ大規模に空港が閉鎖されるということをピンポイントで想定することは難しいかもしれません。ただ、ストライキやラインの事故、工場火災などで、調達品が届かないということはよくあります。

 通常は安全在庫や代替物流手段により、供給停止リスクに備えるものですが、今回のケースのような保存がきかず空輸せざるを得ないものでは、そうした手段が取れません。それでも、まったく手がないかというと、代替ソースや製造拠点の分散などによる、複数の市場へのアクセスルートの確保といった方法が考えられます。日比谷花壇は欧州からのバラが届かなかったため、国産やケニア産に切り替えて対応しています。

 こうして見ると、サプライヤにとっては今回の件は自然災害かもしれませんが、それに伴う供給停止で影響を受けた買い手企業の問題は、自然災害によるものか、サプライリスクのマネジメントができていないという自社の責任によるものか、判断が分かれるところです。競合他社がこの事態に対応できていれば、顧客から見れば、今回の件は「それは貴社の責任でしょう」ということになります。

 こうした時には、顧客からは納期遅れのペナルティを課せられるものの、サプライヤに対しては通常の売買契約では自然災害を起因とする損害は免責となる条項が設けられていることが多いため、損害を転嫁できず、すべてを被らなければいけないという最悪の事態に陥ることにもなりかねません。

 しかし、ほかに代替の調達ルートがないことをあらかじめ理解していれば、サプライヤのやむを得ない供給停止については、自社の責としないことを顧客と握っておくなどして、最悪の事態を回避することができます。

●「通常はあり得ないだろう」と思えるようなトラブルも想定

 要は「通常はあり得ないだろう」と思えるようなトラブルを想定することです。簡単なことのように聞こえるかもしれませんが、通常あり得ないようなトラブルは、自分にとっての損害も大きく、こうした自分にとって望ましくない事態は考えるだけでも恐ろしいので、人は生理的に「そうしたことは、自分には起こらない」と思考停止しがちです。ただし、それはあくまで願望であって、事実ではありません。「そうしたことは、自分には起こらない」というのは何の保証もないことです。

 「担当者なら、何でそうした事態を想定しておかないんだ!」

 経営者がこうした事態でよく逃げを打つ言葉です。確かに、担当者にはこうした事態を想定しておく責任はあります。しかし、担当者にそうした責任があることを理解させ、その責任を果たさせる責任が経営者にあります。つまり、担当者がやるべきことができなかった責任は、究極的には経営者にあるのです。

 “究極的に”と言うと、難しいことを要求しているように感じるかもしれませんが、何のことはありません。「例えば、この部品のサプライヤのラインがストップしたら、ウチの会社はどうなるんだい?」となにげなく聞けば、自社のサプライリスクマネジメントがどのあたりにあるのか、すぐ把握できることです。この簡単なひと言すら発せられない経営者は、やはり経営者の責任を果たしていないと言えるでしょう。

 あるカラオケチェーンの経営者は新型インフルエルザが取り沙汰された時、ある地域の店舗で感染者が出て、それらの店舗を長期開けられなくなる事態を想定して、数千万円を払ってそれに対応した保険に加入しました。

 あらゆるリスクに対して保険に入ることは決して勧めませんし、その件に弊社が関わったわけではありませんので、この経営者の判断が正しいか否かは分かりません。ただ、ここでお伝えしたいのは、普通であれば、「新型インフルエンザ、怖いな、やだな。大変なことになったな」で終わってしまうところを、自分の仕事、オペレーションに最悪どのような影響が出るのか、手を打つべきか否かをすぐに考えるこの経営者のすごさであり、その姿勢です。この経営者のカラオケチェーンが、カラオケ市場の激しい競争、リーマンショック後の消費不振にも関わらず業績を伸ばしているのは、こうした姿勢と無関係ではないように思えます。

 「想定外のトラブルを想定する」、それがリスクマネジメントの第一歩です。(中ノ森清訓)

【5月3日14時17分配信 Business Media 誠
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100503-00000009-zdn_mkt-bus_all
 
   
Posted at 23:37/ この記事のURL
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