ニートという言葉が定着し頻繁に使われるようになりましたが、
10年以上前から使われているフリーターとはどのように違うのでしょう。
言葉自体はイギリスで生まれたもので、
仕事も就職活動も職業訓練もしていない人のことです。
定義の上では、ニートとフリーターは違うものです。
正社員ではなくても、アルバイターやパートタイマーなどの何らかの形で
仕事をしている人のことはニートとはいいません。
それに対してニートは、就職をしたくても実際には就職活動をしていない人や、就職したくない人です。
日本でのニートの意味は、どちらかというと否定的に使われています。
働く意欲を持たない人や引きこもり生活の長い人など、ニートのイメージは暗いもののようです。
最近では社会問題化している現象であり、
若者は働くつもりもなく就職活動をしたがらないということがあります。
その理由は様々ですが、労働意欲が奪われているという側面も存在しているようです。
ニートという言葉の発祥地イギリスでは、就職していない人という基本的な意味は一緒です。
しかし離職中、休職中、育児又は家事手伝い、病気や障害、ボランティア活動なども
ニートとして考えられています。
日本のニートのような印象は、イギリスのニートにはありません。
少しずつですが、フリーターの総人口は減少傾向にありました。
政府はフリーターやニートを減らして雇用を促進する政策を打っており、
ようやく効果が現れてきたようですが、状況が一変してきました。
フリーターやニートのうち、意に反してその道を選ぶという人は少なくなっています。
そして、正社員になった新卒者数や就職総人口は、わずかずつ増加しているようです。
就職率、就職人口数のいずれも、1980年代後半のバブル好調期くらいまで戻っています。
では、このままどんどん正社員が増えてアルバイターは減るのでしょうか。
1980年代と現代の新卒者の考え方はかなり違うため、
経済情勢が変わったからといって即時にフリーター数も好転するという見方はできません。
フリーターという道を選んだ若者たちの動機には、
正社員としての雇用先が見つからなかったというものの他に、
仕事の他にやりたいことがある、というものがあります。
就職氷河期ほど就職活動が困難ではなくなり、
政府の対策や景気復興によって求人も決して少なくはないかったのですが、
依然としてフリーターのままでいるという人たちの数は、意外と多っかたのです。
バブルがはじけたばかりの時代は、
他に選択肢がなくフリーターとなった人たちがいました。
団塊世代の勤労意欲旺盛な人たちや、就
職が難しく頑張って職に就いたという人たちからすれば、
それが可能なのに正社員につかない現代のフリーターが不思議に見えるかもしれません。
ニートやフリーターの転職活動で
働きたいというモチベーションをかき立てるきっかけの有無は、
求人にどんなものがあるかにかかっています。
実績もないニートの採用は新卒者重視の現在の企業が多い中では難しいかもしれません。
しかし、始めないことにはどうしようもありません。
面接で聞かれることもありますので、
自己分析で自身のとりえやマイナス面を知っておくと試験時に役立ちます。
ホームページや新聞、求人雑誌、ハローワークの求人一覧など、
様々な場所からとにかく情報を集めます。
求人情報には、希望通りの職業が載っているかもしれません。
また、今自分は仕事を探しているという前向きな気持ちにもなれます。
就職活動を通して実社会との関わりを持つことができれば刺激になり、
自然と隔絶感も消えていくのではないでしょうか。
そして、働くことの重要さもいつしか身についていくのです。
どのジャンルの仕事につきたいか、どのような部分を伸ばしていきたいかが見つかれば、
ニートでも仕事は探せます。これといってやってみたい仕事がなく、
どんな仕事ならやり遂げられるかもわからないという人は、
就職支援サイトの適性検査で何かわかるかもしれません。
見つけたら、試してみてください。
就職活動では自分の適正を知り、
何が得意で何が不得意かということをしっかり認識することが、強力な武器になります。
就職をうまくやり遂げるということは、適正に合う職業につくことかもしれません。
自分自身の美点や欠点を認識することは面接でも有利です。
採用試験に面接は必ずありますので、見逃せないポイントです。
フリーターという言葉が使われ始めた1980年代後半は、
日本の経済が好調だった時期でした。
24時間営業のコンビニチェーンの急増や、建設ラッシュに伴う建設業界の人手不足によって、
夜間勤務や肉体労働に従事する事のできるフリーの労働力が求められていました。
就職先には困らなかったために、
生活の安定より自己実現を優先してアルバイト生活を送っても、
問題なく生計を立てることが可能だったのです。
バブルが崩壊して景気が下向くと、今度は給与の高い正社員ではなく必要な時に
必要なだけ雇えるアルバイトの求人が増加し、正規の雇用が減少するという状況になりました。
たくさんの企業が正社員の新規採用を大幅に減らした為、
就職活動をしていた多くの若者が就職出来ないといった現象が起きました。
アルバイトやパートの仕事についてはいるものの、
本来的には正規の雇用を希望するという人は大勢いるようです。
バブル期のフリーターは約62万人。
これは厚生労働省の定義に基づく調査結果によるものです。
バブル崩壊後もフリーターの総人数は増え続け、2003年には217万人にも上っています。
正社員が少なくなったという就職市場の変化は、
求人側の情勢が重要なファクターとなっています。
景気の悪化によって経営が苦しくなった企業は、
正規の雇用人数を減らしてアルバイトやパートを多く採用しようとする傾向があります。
また、新卒の採用にこだわらず、正社員を採用するに当たって
即戦力になる経験者を求める企業も増えました。
多くの企業の採用動向の変化から、
正規雇用での採用を希望していた若者の多くが、
新卒時に正社員になる事が出来なくなってしまったのです。
求人募集動向とフリーターの就職事情について。
総務省が発表した労働力調査によると、
34歳までの若年者のアルバイトやフリーターの人数は、
減少傾向にある事が報告されているようです。
最近は景気の回復による事業拡大等により、
企業が再び新規社員や新卒者を積極的に求人募集しているようで、
それがフリーターの減少傾向と関係があるようです。
求人募集の増加に即結びつきやすい、高校生の就職内定状況も回復傾向にあります。
これは企業の業績回復によるものです。
若者は就職出来ずにフリーターやニートとなることがありますが、
求人募集の増加により減ってきているようです。
これは政府が進めるフリーター及びニートの減少に向けた対策が、成果をあげているといえるでしょう。
求人募集の動向は、業績回復を見せる企業の人材採用にあわせて、増加傾向にあるといえるでしょう。
フリーターは、景気が回復し、求人募集の増加する動向が続けばもっと減少するのでしょうか。
フリーターの就職事情が改善され、
仕事をしていないフリーターの減少傾向は続くと思われますが、楽観視できないのも事実です。
なぜなら、若者の就職に対する考え方も、年々変わってきているからです。
動向調査をフリーターを対象にしたものによると、自由な働き方を希望する若者が増えています。
その理由は仕事以外にしたい事があるからというものが１番のようです。
一朝一夕にはフリーターの就職事情も改善されないといえるのではないでしょうか。
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