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ECサイトの注力項目、「集客」から「サイト内施策」にシフト / 2010年08月04日(水)
 矢野経済研究所は8月2日、EC(電子商取引)サイトの集客や販売促進に関連する調査結果を発表した。

●ECサイトの売り上げ拡大 鍵を握る「サイト内施策」

 ECサイトの売り上げ拡大において企業が最も重視している施策は、「サイトへの集客」が37.1%でトップだった。「サイト内での施策」(33.0%)、「既存顧客に対する施策」(29.9%)が続いた。

 3年前に実施した同じ調査では、「サイトへの集客」(70.2%)、「既存顧客に対する施策」(17.0%)、「サイト内での施策」(12.8%)という割合だった。3年前と比べて、サイト内での施策が12.9ポイント増え、サイトへの集客が33.1ポイント減った。

 矢野経済研究所は、ECサイトを展開する企業の意識が「サイトに来てもらうこと」から「訪問者に商品を買ってもらうこと」に移り変わっていると指摘する。

●LPOやEFO実施の機運高まる

 現在までECサイトで注力してきた効果検証を、「サイトへの集客」および「サイト内での施策」の2つの視点で調査した。

 集客では「配信したメールマガジン」の効果測定が75.2%で1位だった。「SEO(検索エンジン最適化)」(56.4%)、「インターネット広告」(55.4%)が続いた。サイト内施策の上位は、「サイト制作」(83.2%)、「レコメンド/関連商品」(58.4%)、「LPO(ランディングページ最適化)」(55.4%)となった。

 今後注力する効果検証項目も聞いたところ、集客では「メールマガジン」(73.3%)、「SEO」(56.4%)、「インターネット広告」(46.5%)が上位になった。サイト内施策では「サイト制作」が86.1%、「LPO」が72.3%、「レコメンド/関連商品」が68.3%だった。

 矢野経済研究所は、効果測定に対する現在と今後の意向について、サイト内施策に対する効果検証の意識が高いと分析する。「LPO」(現在と今後の意向で16.9ポイント差)、「EFO(エントリーフォーム最適化)」(13.9ポイント差)に注目し、「今後はサイト内での施策の効果検証を強化する企業が増えていく」と推察する。

●インターネット広告の費用対効果が低下

 矢野経済研究所は「サイト内での施策」が重視される要因の1つとして、「インターネット広告の費用対効果の低下」を挙げる。同社は、リスティング広告や大手ポータルサイトに掲載する純広告の単価上昇が、費用対効果を低下させているとコメントしている。

 サイト内施策であるLPOに対する企業の意識の高まりは、ECサイトの離脱率低下およびコンバージョンレート(成約率)の引き上げを意識したものだという。【藤村能光,ITmedia】 8月4日16時48分配信 ITmedia エンタープライズ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100804-00000050-zdn_ep-sci
 
   
Posted at 16:54/ この記事のURL
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