Parsleyの「添え物は添え物らしく」

　主にネット媒体で、もの書き仕事を頂いていたりするParsleyだけど、よく紙媒体に比べてネットは記事あたりの単価が低い、という話になる。
　ネットでのライターといっても、媒体によってピンからキリまである。
　例えば、nanapiの「在宅ライター」だと、記事あたり200〜500円相当というお値段。（参照）
　アドネットワークやGoogleアドセンスなどアフィリエイトバナーなどが主な収入源のニュースサイトならば、数千円というお値段になる。ポータルサイトや、プロバイダーのサイトのコンテンツになると、ユーザーの滞在時間を延ばすことが目的の一つになるので、やや高め、でも諭吉さんには届かないぐらいのお値段。
　それが、自社媒体の宣伝が目的である新聞社や出版社の運営するサイトだったり、有料メディアへの誘引が目的の一つとしてあるサイトだと、10000円を越えたお値段が提示されたりする。

　もちろん、各運営会社には編集部があって、抱えている人員や、サイト運営のコストなども勘案すると、だいたい1文字あたり10円、もしくは1PV=1円（24時間以内）というのが妥当な金額なんじゃないかなぁ、と個人的には考えている。それじゃとても食べていけませんよ、というのは別問題なので置いておくとしても。

　今、どの運営会社も複数のニュースサイトを運営する方向に進んでいるけれど、それは少ない人員で複数の媒体を回すことにより、全体のPV数を増やすのには当然の方策といえるだろう。そして、一つの記事を各サイトで配信することにより、ライターに払うお値段に対して、PV数を稼ぐことにより、結果としてコストを下げるという「手」でもある。
　
　さて。逆に考えると、これまでの新聞・雑誌といった紙媒体が、いかに高コストだったか、という証左でもあると思うのですね。

　例えば、時事通信が2月28日に流した「消費税８％時の使途説明不要＝岡田氏」という記事。
　これの文字数は201字。これが前述した1文字10円という換算だと、2010円というお値段という数字になる。
　もちろん、時事ドットコムだけでなく、Yahooニュースなどにも配信しているし、各地方新聞のサイト、そして紙の新聞にも掲載されるから、計算自体相当に乱暴なのだけれど。
　ただ、この記事がアップされるまでに、記者会見に参加している記者さんが最低１人、記事の取捨をするキャップがいて、デスクがいて、さらに整理部の担当がいて…とコンテンツが出来るまでに複数の人数が関わっている。さらに、ネットでも打ち込みを担当する人やチェックをする人がいるだろう。一つの記事に対して手間も人数もかけて配信している。

　いや、それだけ多くの人員を割くことを批判したいわけではない。より正確で中身の濃い情報発信をするのに、人数をかけるという判断があってもいい。
　ただ、一つの記事あたりに対するコスト、という考え方が、既存メディアにはあるのかなぁ、といった疑問が、記事一つに対していくらといった仕事をしている私みたいな人間からしてみると、どうしても湧き上がってきてしまう。

　まぁ、私は既存の大手メディアで仕事をしていないし、彼らにはないフットワークと早さと切り口の違いで、差異化を計っていくしかないんだよな、と改めて思った次第です。

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　『フューチャーインサイト』様の「ノマドとかライフスタイルをテンプレで語ること自体の陳腐化と正社員とノマドの中間解」という記事を見かけて、問題意識がParsleyと共通しているな、と感じたのでエントリーを記してみる。

　私自身は、2010年3月に会社を解雇されてから、断続的に求職活動をしてきたのだけどなかなか見つからず、なし崩しにそれまで副業でやっていたライターやWeb関連の仕事が、「本業」になってしまった。打ち合わせをする機会も多く（その合間に求職活動も継続している）、一日中東京の街を行ったりきたりすることも多い。言うなれば、自分の意思とは関係なく、「ノマド」なワークスタイルを導入せざるをえない環境になってしまったわけだ。

　フリーランスというワークスタイルが厳しいなぁ、と感じるのは、成果物を出して実際にお金にするまでの障壁がたくさんあるということ。
　確かに、1万円の案件を月に30件こなせば30万円の収入になるわけだけど、1件の案件に対して、まずはクライアントとの関係構築があって（新規営業）、企画を立てて承認を得る過程があって（企画営業）、はじめて「仕事」に取り掛かれる。「仕事」が完成しても、そこで終わりでない。その後に請求書を立てる必要がある（総務経理作業）。そして翌月〜数ヵ月後に入金確認、といった具合だ。これを月に30件をこなすのは、端的に言って楽じゃない。

　かといって。求職活動をしていて、会社組織に再びジョインすることに若干の躊躇をしてしまうのが、就労条件の厳しさだ。正社員だと副業が規制されることが多いし、きっちり労働基準法通り、８時間拘束されてしまう。場合によっては給与にあらかじめ残業時間が含まれていることも珍しくない。
　つまり、現在の日本の会社における賃金は、個々人の生産性においてではなく、拘束される時間に対して支払われる体系になっている。業務が暇な日に病院や役所に行ったりするのにも有給申請あるいは欠勤しなければならない。
　加えて、オフィスに出勤して退勤するという「場所」にも拘束されている。
　確かにあるプロジェクトをチームで集中的にこなしていく、というケースでは、一箇所にまとまって作業するほうが効率的なのだろう。
　だけど、例えば営業職なら常にクライアント先を回って、合間の書類作成は近場のカフェもしくは自宅でこなす、というのが一番効率的だ。ミーティング？　Skypeを使えばいいじゃないですか。スケジュール管理？　Googleカレンダーとドキュメントを駆使すれば出来るでしょ。というか、一体何のためにスマートフォン持ってるんですか？
　
　この、各会社が定める「八時間労働」と「オフィス」から開放されることによって、日本の労働環境は劇的に改善するのではないか、とParsleyは考える。
　これまでは産休／育児休暇を取らざるをなかった有能な女性が、在宅勤務が許されることにより、仕事をしながら育児・家事をすることも可能になる。えっ、部署やチーム間との連絡や細かい指示を仰ぐ際はどうすればって？　だからSkypeを（以下略）。
　他にも、複数の会社に所属して、ミッションやプロジェクト毎で参画していく、ということも、法律上は可能ではある。有能で稼ぐ意志がひとが生産性を発揮するためには、これが最適解のように思える。
　私Parsleyみたいな人間だと、「八時間」の間に書類作成や各方面への調整をメールでしつつ、空いた時間にもの書き仕事や取材に出かける、というスタイルが理想なわけで。それって、ある程度の固定収入を得つつも、一件いくらという仕事もこなすという、「正社員とフリーランスの中間」という立場になるよね。

　だから、gamella様がおっしゃる「正社員とノマドの中間解」は、日本の会社組織が八時間労働という勤務形態を変える。もっといえば、「時間」による対価ではなく「業務成果」による対価というように雇用・評価基準をシフトさせることで、かなりの部分が解決されるのではないだろうか？

　この変化によって、労働環境の改善・最適化だけでなく、各企業の生産性の向上にも繋がるから経営者にとってプラス。
　また、社会的にも、より育児のしやすい環境になることにより少子化対策になるだろう。最近は死後になりつつあるワークシェアリングによる雇用の増加に繋がる可能性もある。毎日満員電車で通勤することからも開放される。

　働いているひともそうでないひとも、経営者も労働者もこの「八時間労働」を漫然と受け入れている現実について、疑ってみること。
　たぶんそれが、正社員でもなくノマドでもない、新しいマジョリティのワーキングスタイルとして認められていく第一歩になるんじゃないのかしら。

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　ここ数週間は、仕事を探しながら仕事をするという自転車操業な毎日を送っているParsleyにとって、いつも気になるのがノートPCとスマートフォンのバッテリー。
　2月に入ってから入手したF-03D GIRLS'通称「ガチピンク」では、面接や打ち合わせの場所を探すのにGoogleマップを多用するのだけれど、GPSをオンにしていると思いのほか電源を食う。残量のゲージは半分くらいになると、なんだか自分のライフゲージまで半分になったような気がしてくる。
　もっと深刻なのは、長年使っているEeePC。こちらはバッテリーがおかしくなっていて30分ちょっとで切れてしまう。そうなると、電源のあるカフェを求めて、あちこちを彷徨うはめになる。渋谷とか秋葉原とかならすぐに見つかるのだけど、本郷や板橋といったところだとなかなかないし、意外かもしれないが霞ヶ関周辺も電源の借りれるカフェは数件しかない。（参照）
　
　こうしてみると、現在のライフスタイルが、いかに電気に依存しているのか、ということを痛感する。
　インターネットは、ないと本当に困るけれど、百歩譲ってなくても死ぬことはない。でも、食事を作るにしてもコンロはHIになりつつあるし電子レンジを使うことも多い。炊飯器も電気がないとダメ。お風呂に入るのにガスを炊くにしてもコントローラーが電気が通じていないと動かない。とにかく、電気がないと、生存も危ういのだ。

　翻って、昨年の東日本大震災と福島第一原子力発電所の事故において、東京電力に対する信頼は地に堕ちた。また、政府も計画停電の実施を是認し、国民には節電を求めてきた。だが、本当にこれらの施策が的確だったのかどうかは、振り返ることがないまま一年が経とうとしている。
　同じように、「脱原発」を主張する人々から、現在の電力に依存した社会に対する疑義というものはなかったように思える。
　そんな中、国内で稼動している原発は二基になり（参照）、東電は発電コストを理由に家庭用・事業者向けともに料金を引き上げようとしている。
　社会全体が「脱電力」よりもむしろ「電力依存」の方向に進んでいる以上、電力の安定供給は保障されなければならない。可能であれば、より低価格化が進むべき。
　なんだかどれも真逆の方を向いているようで、ちょっともんにょりしたりするのだけど。
　いずれにしても、ライフラインとしての「電気」というものの重要性は、今後下がることは絶対ないのだから、「節電」とかみみっちいことをせずにじゃぶじゃぶ使えるような環境をいかに整えるか、ということに知恵を使っていきたいものだよな、と考えた次第です。

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　★『日刊サイゾー』でお仕事しました。

　インタビューされる快感がクセになる!?　「ザ・インタビューズ」って何？

　★実験ペーパー『シュピーレン』でいろいろ書きました。

　学習院大学表象文化研究会・鈴木真吾氏編集の、セブンイレブンのネットプリントを利用して配布するという、新しい形式のフリーペーパー『シュピーレン』にて、文学フリマで頒布されている小説の紹介や、中野・オメガアルゲアで開かれたヴリル協會幻想絵画展「Psyche」の画家紹介などを書かせて頂きました。
　こちらは、PDFがダウンロードできますので、よろしければ是非お読み下さいませ。

　シュピーレン1號
　シュピーレン2號

　★ブログ『yuraly-parsley』はじめました。

　白昼社編集の泉由良女史と「乙女」についていろいろ語っていくブログを新たに立ち上げました。
　久しぶりに掌編ではありますが、創作にも挑戦してみました。

　【Parsley】ひとりチョコレート

　それなりの分量になった際には、次回の文学フリマ用に冊子にする、という構想もあったりなかったり。
　マイペースに更新していくつもりですので、こちらと変わらぬご愛顧下さいますと幸いです。

　　

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　毎日新聞の『リアル30’s』を読んでいて、改めて考え込まざるを得なかったのは「ロスジェネ論壇って一体なんだったんだろう？」ということ。
　簡単に振り返ってみると、赤木智弘氏の『希望は戦争』論文が掲載された頃から盛り上がりを見せて、秋葉原無差別殺傷事件があった2008年がピーク。浅尾大輔氏・大澤信亮氏、増山麗奈女史が出した雑誌『ロスジェネ』創刊号は1万部も売れた。
　そして、そのアイコンとして活躍したのが、作家の雨宮処凛女史。

　それで話を戻すと、『リアル30’s』で例示されていることって、全部ロスジェネ論壇でアジェンタとして上がっていたことばかりだということ。つまるところ、ここ数年間で問題解決の端緒すら見つけることが出来なかったという事実が浮かび上がってくる。
　雑誌『ロスジェネ』は2010年に終刊しているのだけど、その時の言葉が振るっている。

　「もう一度立ち上がるために我々は、この虚（むな）しく飽和した言論状況を自らの実行＝作品によって終わらせることを選びました」

　いやぁ、ありとあらゆる罵倒を浴びせたくなりますね正直なところ（笑）。
　言葉を飾っているけれど、結局のところは「ロストジェネレーション問題を楽しくネタにしてお金稼ぎしました」ということですよね、と問わざるを得ない。
　赤木氏にしても、今「ハローワーク省作れ」とか提言にもならないようなことを書き散らせるご身分になっているし（参照）、雨宮女史に至ってはご著書を精力的に出している上に厚生労働省のナショナルミニマム研究会委員に就任なさっている。端的に言って、貧困論壇をビジネスにして上手に「食べて」いくことに成功している。結果として、「貧困」や「弱者」からは遠ざかっている、というパラドックスが生まれているのは皮肉だけど。ま、彼らをひがんでも私たちに還元されるわけではないので、これからもちゃんと「仕事」して下さいね、という以上のことは言わないでおこう。

　ロスジェネ論壇の禍根を残したいちばん罪深いことは、「貧困」や「弱者」の定義が狭すぎて、正社員＝持てる者という単純な図式に矮小化して、ロスジェネ世代自体を分断してしまったこと。
　正社員でも、みなし残業に苦闘している人は沢山いるし、無理なゲームを強いられて体調を崩す人も多い。そういった層はロスジェネ論者たちは汲み取れなかった。まぁ、正社員としての労務環境に明るい論者の方は少なかったから、そういう結末になるのは当然といえる。
　「あらかじめ貧困だった」ワーキングプア（低収入労働者）や若年ホームレスなどは、「貧困」というキーワードをもとに、世代間を越えた、同じ問題を抱える人との連帯、というモデルが提示されている。
　しかし、終身雇用が崩れ、何らかの理由で正社員から転げ落ちてしまった層（これには私Parsley自身も含まれる）に関しては、それまでのロールモデルがないし、自己責任の四文字で済まされてしまいがちな上、その後の再チャレンジを図るためにも自助努力が求められる、という厳しい環境に置かれている。なってみると分かるけれど、相当苦しいよ！
　それとは別に、今の20代から30代が直面している仕事上や労務上の問題って、決裁権や人事権のある40代以上とのジェネレーションギャップに起因していることが、非常に多い。会社に残れば残ったで、コミュニケーションにストレスかかるし、それが上手くいかないと無能者の烙印のもと退職に追い込まれる。
　彼らは労基法の基本も踏まえていないことが多いし、就業側も知識不足な面があるけれど、それは長くなるので別の機会に譲るとして。とにかく、労働組合に守られているレガシーカンパニーならいざ知らず、それ以外の大多数の正規雇用者が置かれている環境と、再チャレンジの困難さについては、まともな議論すらされていない、というのが現状ではないかしら？

　さて。『リアル30’s』を読んで気になったのは、社会学者の古市憲寿氏の論（参照）。　
　「今どきの若者には覇気がない」「もっと怒れ」という上の世代は勝手に言ってればいい、というのは心から同感だけれど、今の指導者層に「あんたたちが世の中を良くすればぁ？」というのは、ちょっと暢気すぎる。
　まず、彼らは今のシステムを守るための方策をない知恵絞って考えていてしかもそれに失敗しつつあるし、ましてや社会システムの更新する能力なんてほぼないものだと見るのが妥当。
　つまり、問題がずっと先送りされて、私たちの世代で「必要に迫られて」いろいろな軋轢を生みながら変えていく羽目になる可能性が非常に高い。そして、その間にも失業者や自殺者が増える。古市氏のご著書を読むと、そういう視点は抜けているよね、と思ってしまう。
　あと、もふくちゃんこと福嶋麻衣子女史の『日本の若者は不幸じゃない』を読んだ際の感想を繰り返すと（拙エントリー参照）、若者の幸福感を担保している趣味や好きなことをしていて居心地のよいクラスターが、30歳の線を境にして維持できるのかは非常に怪しい。
　会社や仕事をしていく上での軋轢にすりつぶされる可能性だってあるし、社会的な視線は厳しくなるし、それこそ経済がどうなるか分からなく政治に期待できない。そういったことに直面した時、ほんとうに所属しているクラスターの仲間たちは救ってくれるのか。これは真剣に考えた方がいいと思う。

　だから、セーフティネットを構築する議論を、もっとしないといけなくて、なおかつ政策的なイシューに上げるように働きかけていかないとヤバい状況だってことを、私たちは認識しなければならないし、安易に「いや今じぶん幸せですから」と半径数メートルのことで切ってしまう態度は危険だとも感じる。
　そういった風潮に、古市氏の論が使われないことを、心から祈るよ。

　なんかとりとめもなくなってしまったけれど、今回はこれで。

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　毎日新聞の新春企画、『リアル30’s』は私Parsleyも含まれる20〜30代の労働環境や、それに伴った考え方の変化などを分かりやすく例示した良連載だったと思う。その割にネットではそれほど話題にならなかったように思う。twitterでの意見の集約とか、かなり頑張っていたのに、残念。

　記事の傾向を見て思ったのは、派遣を転々とした末に解雇され、現在生活保護を受けつつ休職しているケースを取り上げた第三回や、入社二ヶ月で正社員を解雇されるという例が出ている第四回はそれほど反応が見当たらない、ということ。
　３０代では「生きづらい社会」に対する連帯が生まれつつある、というように連載では紹介しているが、それはごく一部で、正規労働者の多くはまだ、解雇されるというリスクに対して他人事かもしくは目と耳を塞いでいるように感じる。

　あと、この連載では匂わせる程度だった点として、この世代はメンタルヘルスを崩す可能性が非常に高い、という点が挙げられるだろう。
　まず、大学から就職活動が上手くいかない時点で、「じぶん、社会からいらない子なのか…」という自我との葛藤をすることになる。仮に上手くいった場合でも、仕事上で残業続きだったり無茶な要求だったり解雇リスクだったりに襲われて、心身のバランスが取れなくなっていく。そして、転職活動をする際、なかなか次の行き先が決まらないと「このまま生きていけるのかな…」という生存の不安に苛まれる、といった具合だ。

　こういった経験をしていると、いやおうなく自分の存在価値を、自分でどんどん低く見積もるようになっていく。仕事を辞めるたびに、面接一件落ちるたびに、「じぶん、なんで生きているんだろ」みたいに考え出すと、最悪「自殺」という選択肢が頭をもたげてくる。
　そういったことに、社会、あるいは「持てる者」の皆様は無理解と言わざるをえない。

　私が記した「生活保護申請に行ったけれどダメだった」エントリーは、受給が決まったわけでもないのにネガコメばかりだったし。
　同じように「派遣の面接に行ってきたけれどダメだった」エントリーは、要求水準高すぎる的なコメントばかり。ちょ、自分を高く売れそうな機会があるならそうするのが当然でしょ（笑）。
　この二つのエントリーは、私が体験したことをあるがままに記しただけなのに、こういった反応が多数を示す時点で、「あ〜若年労働者の連帯など、夢のまた夢だわ〜」と思っちゃうなぁ…。

　まぁ、現在の世界経済や日本の政治状況を見る限り、ここ数年は就労環境が悪くなることはあっても良くなることはないだろうから、今幸運にも生業にありつけている方々は、頑張ってしがみついて頂いて。
　私のように、求職している方々は。世間の目とかは気になるかもしれないけれど、シャットアウトして自分の出来る範囲内でやれることをやっていきましょう！

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　【前回までのあらすじ】

　生活保護獲得大作戦に失敗し、意気消沈するParsleyに一通のメールが派遣会社より届いた。半年間のWebディレクター案件、時給2000円。「マジで？」　即座に電話して面接の日取りが決まると、なけなしの1000円を使って床屋に行ってすっかり伸びてしまった髪を10ｃｍ以上切り、一週間入ってなかったお風呂に入って髭を剃って、準備万端整えたのを確認すると指定の駅に向かうのだった。

　【面接の感触は悪くなかったが…】

　派遣会社の営業担当の方と待ち合わせ。名刺に「課長」とあり、「これはいけるかも」と期待度が上がる。派遣先との関係がかなり密だということだからだ。
　A社はIR関連の紙媒体を主に扱っている会社。それが冊子だけでなくネットもというクライアント側の要望に答えるために、今回はじめてWeb専属のディレクターを採ることになったという。期間は7月末まで。決算が終わって総会がはじまる頃までが繁忙期か、と思う。
　出版社・ITベンチャー時代に、新規サイトやリニューアルを手がけ、要件定義、デザインカンプ作成、スケジュール管理などを経験しているから、「新たに立ち上げる」という仕事には大きな魅力を感じた。もちろん、時給がいいのは言うまでもない。

　面接では、現場のディレクターが３名、総務人事から１名と対面。一通り自己紹介を終えると、先方の執行役員が「アイドルのMCもやられていたんですか。楽しそうな仕事ですね」と笑顔を向けた。私も笑みを返したが、内心はマズいと思っていた（理由は後述）。
　その後は先方の要求をこちらが逆に聞き出すように会話が進んだ。どうやらA社は、紙の制作とwebの制作のフローを共通化を目指しているということが分かると、実現に向けたフロー案をその場で３パターン述べた。データの正確性を重視している（IRだから当然すぎる）ことも、対策を示すことができた。
　最後に人事から、「昔からいるデザイナーとのコミュニケーションは」と尋ねられた。「紙とWebと別に動くと二重発注に繋がりますし、クライアント様のことをよくご存知のデザイナーさんとは教えて頂くことが多いと思います」と返答。
　「慣れていらっしゃいますね。先方の質問に的確に答えてました」
　そう派遣の営業担当に褒められたくらい、面接は上手くいった。某大手系列の小型スーパーのアルバイトの面接の、数十倍は上手くいった。ひさしぶりに「現場」の空気を吸ったという実感もあった。「ちゃんと復帰できるかな？」という不安は消えていた。ただ、唯一の問題は。

　翌日夜。
　「結論から申し上げると、今回はご縁がなかったということで」
　落胆よりも、やっぱりね、という感想が先に出た。

　【ミッションと採用人事のミスマッチ】

　まぁ、落とされた時点で負け犬の遠吠えでございますが。

　営業担当によると、他の派遣会社の、同業種に近い人が採用されたそうだ。「より業界を分かっている」ということが決め手だったということ。
　ちょっと待て。今回の募集求人のミッションは、「より効率化されたWebサイト作成のフロー構築と運用、スケジュール管理」のはず。既存の紙のオペレーションを粛々とすればいい、ならともかく、業界慣習とか踏まえていることって、必要条件？
　むしろ、外注を含めた数人のチームで新規サイトを立ち上げて運用させた経験の方が、現場ではより役立つのでは？　ヒアリングシートの作成などの営業との連携の経験も、複数案件を同時進行させて全部の商談に立ち会えない以上は重要だろう…。
　なんか、採用基準、違ってなイカ？

　そうはいっても。こういったケースはよくあること。明らかに能力とミスマッチな職場に放りこまれることもあれば、本来は適応する人が弾かれる場合も生じている。
　この原因は、大きく分けて二つあるだろう。

　一つは同業種同職種偏重。
　同じような仕事ならば、下手な仕事はしないだろうという安心を求める気持ちは分かるけれど。個人にとっては職場ごとによって環境ってPCにしろ社員構成にしろがらりと変わるので、多かれ少なかれアジャストする時間は必要になってくる。それをいかに短くするか、といったことを期間限定の派遣は要求される。
　これには、下手に近い仕事の経験があると逆に適応するのに手間取る場合がある。

　もう一つは、案件のブラッシュアップ不足。
　簡単にいえば、そこに雇用を必要とすべき理由や、要求とされるミッション、それに適応する人材が、明確にイメージされぬまま人を入れようとしている場合。
　雇用された側は「話が違う」ということになるし、雇用側からしてみれば「ぜんぜん仕事ができない」ということになりがち。両者にとって不幸な結果となるが、元凶は「何の仕事をさせるべきか」をリストアップされていないからだ。
　これは、新規事業・案件を立ち上げた、というケースで陥りがちなように思える。

　今回のA社は、両方が当てはまっている。ジョインしていたらそれなりのストレスだっただろうな、と思うけれど、やっぱり時給2000円。逃がした魚は大きい…。

　【建前と本音にすり潰される３０代求職者】

　とはいえ、本当に「より業界を分かっている」というのが理由だったのだろうか。
　単純に同程度のスペックなら若い人を選択するのは分かりきっている。私以上の経験と能力がある人材だったのかもしれない。学歴が自分よりも良かった、ということも考えられる…。

　よく「３５歳転職限界説」といわれる。実際、年功序列の会社は多く、３０代半ばの人材には、スペシャリストかゼネラリストであることが求められる。
　前者の場合は資格などの専門スキル（ただし、バックオフィス系はアジア圏にまるごと移す会社も出てきているので注意）。後者の場合はマネジメント経験や育成経験があることなどが挙がるだろう。
　要するに３０代は企業からの要求水準が高いのだ。

　ひるがえって、Parsleyさんは、というと。
　以前にもエントリー記したけれど、転職エージェントにいわせれば、「経歴が荒れすぎている」。
　
　１・「転職歴の多い人はイヤ」　⇒　派遣も含めて４回している
　２・「経歴がバラバラな人はイヤ」　⇒　出版社勤務→ITベンチャー→広告企画会社→（フリー）
　３・「経歴はいいが年齢の高い人はイヤ」　⇒　経歴もよくないし３５歳
　４・「経歴が浅い・薄い人はもう少し若くないとイヤ」　⇒　社会に出たのが２６歳と遅い

　いや、笑っちゃうほど全部当てはまるなー。
　しかも、いちばん長くやっているのがWebディレクター（運営管理）で、事務・広報・編集・営業・企画・Web制作と
きて、極めつけがイベント進行・MCだ。

　そう。
　
　「アイドルのMCもやられていたんですか」
　この言葉が第一声に出たときに、既に負けフラグだったのですね。

　まぁ、過ぎたことは仕方ない。
　履歴書を書かなきゃなので、今回はこれで。

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　【これまでのあらすじ】

　先年末に１０年来連れ添った同居人と別居。ここ数ヶ月家賃分（87000円）も稼げていなかったParsleyさんは、残った生活費も1月半ばには使い果たし、いよいよ困窮。貯金・資産もなく、病院にも行けず、家族も家人も頼れず、進退窮まった彼は、川崎市中原区役所に向かったのだった…。

　【生活保護のおさらい】

　生活保護法によって規定されている、生活に困っている「世帯」の生活を保障し、その自立を助長していることにより、一日も早く自分の力っで生活できるように手助けをする制度。国の定めた基準額（最低生活費）と、世帯収入にくらべて、収入が最低生活費以下の場合に不足額を支給される。
　例えば30代男性一人暮らしの場合は下記の額になる。

　基準生活費　40270円（食費）＋43430円（光熱水費等）=83700円
　住宅費　　　　53700円以内
　合計　　　　 137400円以内

　このほか、臨時生活費として、被服費、家具什器費、移送費が認められる。また、医療費は原則として福祉事務所から支払われるので、無料になる。
　収入があった場合、定められた基礎控除に必要経費（交通費・税金・社会保険料など）を引いた分が収入として認定される。
　例えば、60000円の収入があって、経費が5000円だった場合は、下記のようになる。

　60000円（収入）-17900円（控除額）-5000円（経費）=37100円（収入認定額）

　137400-37100=100300円（生活保護支給額）

　【実際に相談をしてみて】

　「現状の収入では暮らしていけませんので生活保護の申請をしたいです」
　というと、相談室に案内され、担当課のひとが、聞き取り調査がはじまる。
　そこで支給の障害になったのは郵便局の終身保険。これは解約しないと駄目とのこと。不動産・車・預貯金などは、資産とみなされ、処分することを求められる。
　その日は同意書（４通）・収入無収入申告書、資産申告書・生活保護開始申請書・履歴書・生活目標計画など10通の書類を持って帰宅した。
　その足で終身保険を解約すると、還付金が約320000円あった。
　後日、印鑑・部屋の契約書・健康保険証・生命保険解約書類・診察券・ここ三ヶ月の銀行記帳を用意して再度区役所に。
　すると、「とりあえず、32万あるから生活できるでしょ」と一言。
　そして、通帳記帳の収入に関して、「これは何？　これは？」と質問される…。
　結果的に「直ちに生活保護の必要は認められない」とのことで、書類も受け取って貰えず。「記録は残しておくから、また何かあった際に相談に来て下さい」と言われ帰された。

　【いや、ほんとうに困窮しているんですが…】

　確かに、還付金が返ってくるけれど、家賃滞納三か月分を払ったら、5万円強しか残らないし。そこから光熱費や通信費を払ったらほぼ消える。
　そして、最大の問題が、引越し。生活保護で認められる53700円の家賃の部屋に引っ越すにしても、敷金・礼金・運送費は支給されない。どうにもこうにも動けないじゃん！
　でも、収入がある以上、「より見入りのいい仕事を探して働け」といわれるわけ。言われなくても探しているよ！それでも見つからないから来てるんじゃん！！（これはまた別の話なので、改めてエントリーにしたい）
　
　
　【生活保護の風当たりは強いけれど…】

　BLOGOSで「生活保護者を減らす方法は？」というディスカッションがあったけれど、「働ける者は、震災被災者の仮設住宅みたいな施設に入居させ強制労働を」とか「生活保障の審査を厳しくすることが必要」とか、しまいには「対象者には共同で就農してもらい、最低限自分達の食べる分はできるだけ作る」といった珍論まで出る始末で、集合愚だなぁと思わざるをえない。
　せめて、ここで議論をするならば、『生活保護vsワーキングプア』（PHP新書）くらい踏まえておいて貰いたいな。
　真面目な話、137400円という金額でやりくりをするのは相当に大変だし（しかも借金の返済に使うことは認められていない）、さりとて働くと受給が減るとなると、にっちもさっちもいかない制度と額である。そして、何かのための貯蓄も出来ない。社会復帰を目指すにせよ、制度に浸かるにせよ、どちらにしても厳しい道だ。
　その上で、Parsleyが経験したように、少しでも就労が出来そうな場合、受給資格を得ようとしても窓口で追い返される可能性が非常に高い。それこそホームレスにならないと難しいのでは、と推測する。
　
　さらに、コンビニやファーストフード店などのアルバイトにはアジア系留学生が増え、経理などのバックオフィスはインドやマレーシアに置くようになり、Webのコーディングやプログラミングを中国などに発注している企業が多くなっている状況は今後加速していくだろうし、20代〜30代の世代が職を失う場面に遭遇する確率はかなり高い。若年労働者の失業は当たり前の時代の到来は、もうすぐそこだ。
　そんな時に、生活保護という「最後の綱」にすがらないといけないひとは確実に増える。
　労働意欲とか個人の問題でどうなるものでもない社会が、既に到来しつつあるということに、早く多くのひとが気づいて欲しいし、雇用も含めた制度設計をした上で、社会保障の見直しをする必要があると思うけれど、政治にそれを期待するのは難しそうという八方塞がりな状況。そうなると、今度は「自殺」というファクターともリンクしてくる。

　Parsley個人の話になると、「そもそも、なぜ生活保護を真剣に考慮しなければならないほどに追い込まれたのか」というところも、相当ツッコミどころ満載なのだけれど、それはまた別の話ということで。

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　この頃、私Parsleyと同じ世代の個人事業主の方々から、消費税の増税に関する不安の声を聞く機会が増えた。彼らは、アクセサリーや小物、カフェなどを販売・運営しているのだけど、一様に「税金が上がったからといって簡単に商品の値段を上げられないですよね…」とおっしゃっている。客単価が数百円から数千円という商売をしている方々にとっては、数パーセントの増税でも懸念せざるをえない気持ちはよく分かる。
　
　そんな中、通常国会がはじまった。新聞各紙は「消費税国会」と名付けているみたいだけど、横並びで基本的には増税に賛成らしい。唯一増税批判をしていた産経新聞の田村秀男・編集委員に財務省OBが「おたくはひどいな」と述べたという話が週刊ポストにも掲載されている（参照）。
　確かにTPPではあれほど大騒ぎしていたメディア人たちが、この件では静かになっているのは不気味といえば不気味に感じる。常識的に考えて、TPPで亡国になるよりも、消費増税で亡国する可能性の方が高いように思えるのだけど。
　まず、前提として、消費税は所得が少ないほど不利な逆累進的税制だということ。そして、所得がある人は消費を抑え貯蓄にまわすマインドが働くので、景気にもマイナスに働く。
　1997年に橋本龍太郎内閣で3%から5%に上げた際は、同年度の税収は4兆円上がったものの、その後デフレが発生して翌年以降の税収は下がっている。
　当時、アジアでの通貨危機などが起きているが、現在は欧州での債務危機が進行中で、世界的に経済が好転する要素がない中で、内需を冷え込ませる増税を実行するのは「どうなの？」という素朴な疑問に、正面から答えている政治家はいないのか、声が小さいのかどちらかだ。
　今、政府・民主党が進めている「税と社会保障の一体改革」では、消費増税と財政健全化、この二点以外の青写真は見えてこない。私のような素人でも、「あー財務官僚の描いた絵のまんまだぁ」と分かる。
　橋本内閣当時は、所得税・法人税の減税が行われた。今回はそういったリカバー案さえも聞こえてこない。長期に渡るデフレ経済が続く中で、「財政再建」というお題目だけで増税をするって、ふつうにありえないでしょ。

　そういえば、菅前首相時の2009年11月に勝間和代女史が国家戦略室がデフレ脱却のプレゼンテーションを行っていた。（参照）
　その直後から現在までの月例経済報告は、一貫して「穏やかなデフレ状態にある」のままなのだけど、結局のところ景気対策はずっと放置されたままだったということになる。
　勝間女史やインフレターゲット支持派の経済学者の皆様は、ここで今一度声を大にしてもらいたいなぁ、と思うのだけど、ここでは置いておく。

　スジ論を述べるならば、政府・民主党は2009年の衆議院選挙のマニフェストで示した予算の組み替えや「埋蔵金」による財源はどこまで実現できていないのか示すべきだし地方分権の進捗もどこまで進んでいないのか示すべきだろう（本来は野党がもっと突っ込むべきでもある）。
　とにかく、景気対策もなく、行政改革も地方分権も進まず、ひたすら膨らんだ国債額というお題目「だけ」で増税をするのは、亡国の第一歩としか思えないのだけど。

　私の考えが間違っているのなら、えらいひとにはとりあえず突っ込みを入れてもらいたいな。

　ついでに、『消費増税亡国論』という本が出版されない理由も、教えて貰いたいです。

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　一時、ネットで誰もが自由に発言や意見を出せるようになって、「誰が何をいったか」ではなく、「何を誰がいったか」ということが重視されるようになる、という見方が、テキストサイトが勃興してきた頃からブログ黎明期（だいたい2000年から2005年くらい）に広がった。私、Parsleyもそれを信じていた頃がありました。（遠い目）

　もし、仮に「何を誰がいったか」という世界になっているとしたら。例えばはてな匿名ダイアリーなどは有益なエントリーにははてなポイントのやりとりがあっていいはずだし、発言小町には「Grow!」を実装しているべきだ。どちらも表向きは匿名でも、データ上では誰が書いたか分かるのだから。というかどのブログサービスも早く「Grow!」をスタンダードで実装してくださいお願いします。
　話がずれたが、とにかく、匿名でもインセンティブが保証できるようなアーキテクチャは構築できるはずなのに、実際はそういう動きはない。

　一方で、情報の流通量が比べ物にならないくらい大きくなっている上に、大手メディアでも情報のクオリティに疑義が出されたりして、「一体を何を信じればいいのか」という状態になっているひとが増えている。
　こうした中では、「○○がツイートしているから」とか「○○が紹介しているから」といった、属人的な要素で情報のフィルタリングをかけるのがお手軽ですよねー、と思わざるをえないし実際そうなりつつある。「誰が何を言ったか」への回帰と加速。

　例えば私個人は、『Chikirinの日記』様とか『金融日記』様とかは訳知り顔だけど書いていることが信用ならなかったり当たり前のことを指摘しているようでいい加減なことを書いているエントリーが多いので読まない、という判断をしているけれど、「単著あるし」といった理由とか、『BLOGOSアワード』に選ばれたから、といったことを判断材料にして彼らを信頼しているひとも多いのだろう。「みんなが読んでいる」という安心感もある。

　有料メールマガジンが増えている理由も、そのような「○○が発信する情報ならお金を払っていい」というひとが増えていることが挙げられる。
　こういった中では、「実績」や「肩書き」が威力を発揮する世界になっていって、はっきり言えば先行者利益がむちゃくちゃ大きいですよね、と。

　何の実績もない木っ端ブロガーが這い上がるのには、なかなか厳しい世の中になっているなぁ、と思うけれど、そういうルールの中で戦っていかなければならないのだ。

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