いざ不倫調査を探偵に依頼したアト向こうが

July 22 [Fri], 2016, 17:22
いざ不倫調査を探偵に依頼したアト、向こうが気付くのではないかと不安(これを感じているとなかなか幸せにはなれないものです)になるかも知れません。ただ、調査員の技能や使用している機材等を考慮すると、気付かれるような可能性はまずないはずです。

しかし、探偵に不倫調査を依頼することで、緊張のあまり態度がぎこちなくなってしまったせいで、相手のガードがかたくなり、上手に証拠を押さえられない事もありますね。

最低でも調査しゅうりょうまでは、自然な振る舞いを心掛けるようにしましょう。「一線を超える」と言いますが、浮気の線引きはそれぞれの価値観や倫理でちがいがあるようです。立とえしごと上の付き合いでも女性と親しくしたら浮気だとか、手をつないだり腰に腕を回すなどの接触を浮気と言う人も、いないワケではないです。
法的には配偶者以外との性的な交渉があるのなら、それだけで精神的にはどうであれ不貞となるのですが、どちらにせよ、夫婦間では不倫を疑われるようなことは、しないほうが良いです。かれこれ十年以上、興信所の探偵として勤めていますが、浮気調査できちんとした成果を挙げられるかどうかは、要所ごとの手際の良さと、3カン(感、観、勘)が必要です。想定外のことがたくさん起きますし、それを即応すべく、「経験(しないよりもした方がプラスになるといわれていますが、時にはしない方がいいようなこともあるでしょう)に基づいた判断力」が必要です。

特に、調査対象やその周囲に不倫調査を悟られてしまうと、多少疑われるだけでも依頼者にご迷惑を及ぼしかねないと思うため、常に細心の注意を払うことがプロの探偵です。私がどうやって浮気者の嘘を見抜いているかお教えしましょう。

簡単です。単刀直入に質問してみるといいのです。嘘をつく人間というのは必要以上に堂々とするはずですし、見ればわかるというはずです。

それに、ちょっと聞いただけで懇切丁寧に細かいことまで話しだすのも疑わしいです。後ろめたいことを隠しているときは、沈黙を埋めるように、よく話しますからね。

目を合わせないのにチラ見するなどの様子を見れば嘘は分かります。
こちらが落ち着いているほど効果的なのです。相手がいるのに一線を越えてしまうのが不倫ですが、相手を替えて何度も重ねるケースもままあります。ひそかに不倫しているところを見られて、謝って一時的に大人しくなるのですが、こっそり連絡をとって、ほとぼりが冷めるのを待っている危険性もあります。

不審な行動に気づいたら、調査を探偵社に依頼して、不倫相手との交際がはっきりわかるような証拠を握って、決着をつけてもらいましょう。
探偵の看板を掲げるには特殊な免許資格は求められません。



ただし、2007年に施行された探偵業法にのっとって、その業務を始める「前日」以前に、所管の警察署を通じて探偵業開始届出書と添付書類(誓約書もふくむ)を公安委員会に提出した後、公安委員会の朱印と届出番号いりの「探偵業届出証明書」の交付をうけ、許可を取り付けることだけは省略できません。
不動産取引の免許と同じで、見やすい場所に掲示してあるはずですよ。
広告は見るものの、探偵を頼向ことはあまりないですよね。


そんなワケで、パートナーの浮気調査をしてほしいと思っても、どこにしたらいいんだろうと悩むのが一般的なのではないでしょうか。興信所や探偵業を開業する際は公安委員会に届出が必須で、認められれば営業所ごとに番号が付与されるので、届出をした正規事業者であるかは届出番号で判断することができます。

少なくとも会社のホームページや広告等に番号が掲さいされていることを確認して、依頼するようにしてください。
探偵社のしごとを便利屋に頼めば安くつく。こう考えたあなた、それは大きなエラーです。



この二つには大きなちがいがあることにお気づきでしょうか。

便利屋でしたら無届けでも開業できますが、探偵業となると、警察署経由で所管の公安委員会に誓約書や身分を明らかにする書類と共に開業届を出し、認可番号を交付してもらって正式に認められるのです。

管轄官庁による管理が必要なほど高度で専門的なしごとと個人情報をあつかうのが探偵業です。



不倫調査はどこも似たようなものと思われるかも知れませんが、それにかかる費用は探偵社次第でかなりなちがいがあるようです。一社では費用の妥当性も図りかねることですし、多少面倒でも複数の探偵社に見積り依頼しておくことを推奨します。そうすれば請求書が来てから悩向こともないでしょう。また、調査相手の行動範囲や人間関係といった情報を分かる範囲で構わないので調査員に伝えると、調査時間の短縮になる上、調査費用が安くつくことは言うまでもありません。同じ勤務先内での不倫は、やはり多いはずです。



しかも、事実が判明し立ところで、あくまでも個人的な事象ということで、セクハラのようにしごとをやめさせることはできません。けれども、企業には就業規則というものがあり、その中の公序良俗、および社内秩序、風紀等を乱す行為といった線から考えれば、懲戒対象とも思われます。


実際の例を見る限りでは、上司からの訓告程度で、処罰といえるようなものはなしで曖昧に済まされることが多いみたいです。

探偵事務所で人探し能力が高いのはココ
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