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環境車時代、全国で鼓動 未来モデル、ホンダなど実証 / 2010年07月29日(木)
 家庭用電源で充電できるプラグインハイブリッド車(PHV)や電気自動車(EV)など次世代環境対応車の課題や効果を探るため、自動車各社が国内外で実証実験に取り組んでいる。充電施設をはじめとする効率的な交通環境のあり方や低炭素化の効果の検証を通じ、ガソリン車にはできない使い方を見いだせるかが実験の焦点の一つで、次世代車の需要喚起にも影響を与えることになりそうだ。

  [フォト]実証実験を始めた次世代ソーラー水素ステーション

 ホンダは2012年をめどに発売するPHVとEVの試作車を使い、検証に乗り出す。年内に主力工場のある熊本県などで太陽電池を使ったEV向けの充電設備を設け、二酸化炭素(CO2)の削減効果などを確かめる。PHVとEVのほか高齢者でも乗りやすい電動カートや年末に投入する電動バイク、子会社で生産している太陽電池などを組み合わせる幅広い実験だ。

 一方、すでにEVを開発している三菱自動車と日産自動車は、それぞれ60件前後のパートナーシップを結び、さまざまな実験を始めている。相手は低炭素社会の実現を模索する国や地方、EVをビジネスチャンスとみる企業などだ。普及には充電施設などインフラの整備が欠かせず、充電施設の位置や使用状況などの情報をカーナビに発信できるシステムを両社が共同で開発する。

 三菱総合研究所の志村雄一郎主席研究員は「EVの普及に充電施設がどの程度必要かだけでなく、施設を提供することがビジネスとして成り立つかも検証する必要がある」と指摘する。

 一方、次世代車がライフスタイルを変える可能性を模索する動きもある。ホンダは電動カートの位置などを発信することで安全な移動を確保し、高齢者の生活の質を高める実験を熊本で行う。ヤマハ発動機は神奈川県と連携し、ガソリン車よりコストがかからない電動バイクでの通勤スタイルを試す。利用者が自宅から新横浜駅前の充電設備付き駐輪場まで電動バイクで移動後、電車などで通勤する。

 ヤマハ発の柳弘之社長は「次世代の都市づくりでは二輪車の有用性が高まる」と指摘する。長距離は四輪車、短距離は二輪車や電動アシスト自転車などといった使い分けが進めばCO2削減に貢献できるからだ。特に地方では車で訪れる郊外の大型店がにぎわう一方、駅前商店街がさびれる状況に陥っており、機能的な街づくりへの期待は大きい。実験の結果次第では次世代車が都市のあり方を変える可能性もある。(高橋寛次)

【7月29日8時16分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100728-00000000-fsi-bus_all
 
   
Posted at 10:43/ この記事のURL
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