執行猶予期間終了 

January 27 [Thu], 2011, 0:00
 早いもので、札幌地裁でS前教授に懲役3年、執行猶予4年の有罪判決が確定して(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/87)から4年が過ぎた。これで執行猶予期間が無事終了となった。もう、この件で前科者になることはない。

 さて、事件の真相を証拠資料に基づいて書き進めてきたが、以上で私もひとまずペンを置いて大過ないかと思われる。私は読者をだましはしなかった。命あればまたいつか。では、また。

控訴棄却 

December 24 [Wed], 2008, 17:00
 朝日新聞と読売新聞の北海道版2008年12月25日朝刊によると、S前教授は退職金約3486万円全額をH大に返還するよう命じた2008年6月27日の札幌地裁判決(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/88)を不服として控訴していたが、札幌高裁は「S前教授が主張する在学中の功績や、海底地震計を売却された損害が補填(ほてん)されていること(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/84)を考慮しても退職金の全額返納が相当」として、H大の主張を認めた札幌地裁の判決を支持し、S前教授の控訴を棄却したとのことだ。刑事裁判では有罪判決に対して、かっこいいことを言って控訴を断念していたが(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/87)、やはりS前教授にとってはお金が一番大事なので、お金だけはあきらめきれなかったのだろう。S前教授の弁護士は、成功報酬をもらえず残念でした。

詐欺か横領か 

October 05 [Sun], 2008, 20:57
 本件担当だったS検事は、雑誌「捜査研究」2007年6月号 (第56巻第6号。通巻第672号。東京法令出版発行)に、『実例捜査セミナー・ある「国際的」詐欺事件の捜査について』というタイトルの解説記事を寄せている(http://www.tokyo-horei.co.jp/magazine/sousakenkyu/200706/)。これは、今後増加するであろう国際的経済犯罪捜査の参考になるように書かれたもので、外国の捜査機関との共同捜査の経緯や進め方などが紹介されている。この中には事件の概要についても書かれていて、以下のような事情でS前教授を業務上横領ではなく詐欺罪で逮捕したとのことだ。

・S前教授はノルウェー・B大から提供された資金を、S前教授名義の複数の口座間で頻繁に移動させ、一部を定期預金にして書き換えを繰り返すなどしていたため、その詳細の把握には時間を要したが、捜査の結果、H大とB大との間で共同観測が行われた年に、数10万円から1000万円程度の資金がB大からS前教授名義の口座に入金されていたことが判明した(筆者注:それを私的に使ったとは書かれていない)。

・本件は、H大を被害者と捉えれば横領となり、B大を被害者と捉えれば詐欺で構成し得る事案で、両者は被害者を異にするので両罪は別個に成立するが、S前教授に対してはどちらかで処罰すれば足りると考えられた。

・B大に引き渡された物品としては、共同観測終了の都度適当なものがB大に置かれていて、売却(横領)された機器を特定することができないことから(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/57参照)、横領物の特定が難しかったため横領ではなく詐欺で構成することになった。

判決文 

August 09 [Sat], 2008, 23:00
本事件の判決文は、雑誌「判例タイムズ」第59巻第5号 通巻第1257号(判例タイムズ社2008年2月15日発行)のp.331-335(解説付き)またはhttp://hanrei.atpedia.jp/html/1388.htmlで読むことができます。

事件、その後 

July 29 [Tue], 2008, 7:50
 有罪判決確定後、自由の身になったS前教授は以前にも増してケチになった。

 長年役員を務めていた日本地震学会は、会費滞納のため除名になった。逮捕拘置中は仕方ないとしても、研究を続けるのなら年会費9000円くらい支払って学会に入っていてもよさそうなものだが。その代り、日本文藝家協会の会員になったそうだ。もっとも、今となっては本を書くくらいしかできないだろうから、今回の事件によって科学者を捨て、文筆家としてデビューできたのだから怪我の功名と言えるのかもしれない。そうなると、ノルウェー・B大から受け取っていた共同研究費5500万円余りはお蔵入りになるのだろうか。所得と見なされ所得税を追徴される動きもなく、執行猶予さえ我慢すればぼろ儲けだ。

 問題発覚直後の2005年3月18日のH大による記者会見(http://yaplog.jp/kounin_utagau/archive/48)後、報道各社に送付した反論文書の中で、S前教授は「二重取り」した出張旅費については返還に応じるとしていた。同様に出張旅費の「二重取り」はNさん、Mさんと当時の学生にも一部存在していた。裁判が終了したことに伴って、H大は全員に二重取り分の旅費の返還を要求した。Nさん達は問題を清算するため、3人分で30万円余りをきれいさっぱり返還した。しかし、S前教授は書類が残っていた分で本人が認めたわずか5万数千円の旅費の返還要求も無視して応じようとしないそうだ。お金を貯めこんだところで、死んでもお墓には持って行けないのに。なお、S前教授がH大に支払った和解金1850万円は大学本部に接収され、海底地震計購入のために使うことはできなかった。

 2007年10月には、発言の自由を得たS前教授は「獄中記」を出版した。本の中で、悪いことはしていないのに奇妙な事件に「巻き込まれた」と書いているが、巻き込まれたのはB大のM教授やH大関係者の方だろう。S前教授の利益と保身のために貴重な時間を失うことになったのである。S前教授は判決を受け入れて真実解明への道を自ら閉ざしてしまったのだから、今さら本で反論するくらいなら最後まで戦うべきだった。鈴木宗男事件でもこの種の本が出版されているが、鈴木ムネオ先生や外務省元主任分析官の佐藤優氏は控訴して戦っているので筋が通っている。S前教授にはやはり裁判費用が惜しかったからなのだろうか。当然ながら、この本にはS前教授に「不都合な真実」は何も書かれていない。S前教授の主張を鵜呑みにすると読者もまた「だまされる」ことになるだろう。何せ相手は「詐欺師」で「島村英紀」はウソだらけなのだから。「B大は詐欺にあった覚えはないと明言していて、この事件は『被害者がいない詐欺事件』」とS前教授は主張している。しかし、被害者が「いない」のではなく、「確定していない」と言うべきだろう。これはB大に置いてきた海底地震計の所有権がはっきりしなかったことが原因で、それが一旦決まればS前教授の主張は直ちに破綻してしまう。もし、B大に置いてある海底地震計がH大所有でH大が持ち帰ったとしたら、B大はすぐに被害を訴えるだろう。今回は民事でH大が海底地震計をB大に売られたことを追認したため、民事裁判の過程で被害者はH大になってしまったが、S前教授がB大を「だました」ことが問題を生み、ばれなければS前教授が私腹を肥やすことになったことは明らかだ。実際、H大はB大に置いている海底地震計を日本で使えなくなり数が足りなくなったため、2006年の北海道での観測ではT大からも海底地震計を出してもらわなければいけなくなったことで実害を被っている。今回の事件が政府の地震予知計画を厳しく批判してきたしっぺ返しなのではないかという陰謀説も書かれているが、S前教授の言動が地震予知計画に対してどれほど影響力を持っているというのだろう。これまで書いてきたように、事件とは全く関係なく、S前教授の単なる思い込みに過ぎない。すべてS前教授が自ら招いたことで、「奇妙な事件」でも何でもない。

 一方、裏では、S前教授は海底地震計の物品をH大に売らないように業者に圧力をかけていた。「H大のせいで共同研究が道半ばでとん挫した。」と言っているが、研究を妨害しているのはS前教授の方ではないか。

 2007年4月に入ると、平成18年度の会計検査でB大に置いてあるH大所有の海底地震計の現状について会計検査員に報告する必要が生じた。H大の事務は、S前教授退職後海底地震研究室の代表者であるT准教授に説明を依頼したが、要領を得なかったため結局はMさんが対応させられることになった。

 H大では経費の不正使用防止対策が講じられた。山ほどあるH大との取引額が少ない業者については教員が直接やり取りすると事務部が管理しきれないので、少額の物品を購入する場合でも教員は直接発注できなくなり、すべて事務部に手続きを依頼することになった。海底地震計に関係する業者はほとんどH大との取引額が少ないところなので事務部を通して購入しなければならず、手続きが面倒になった。また、購入した物品がきちんと納入されたかどうか確認のため、検収体制が強化された。

 H大には退職金に関して、「退職した者に対し一般の退職手当等を支給した後において,その者が基礎在職期間中の行為に係る刑事事件に関し禁錮以上の刑に処せられたとき又はその者の基礎在職期間中の行為に関して,懲戒解雇の事由に相当する事実が明らかになったときは,総長は,その支給をした一般の退職手当等の全部又は一部を返納させることがある。」という規定がある。これは国立大学法人化後にできたものだが、今回の事件が発生した国立大学時代にも同様の規定があり、H大はそれに基づいて、在職期間中の不正行為による刑事事件に関し懲役3年、執行猶予4年の刑が確定したS前教授に退職金の返還を要求した。しかし、S前教授はこれを拒否した。H大はS前教授に対して、退職金の返還を求める訴訟を起こしていたが、新聞報道によると、その判決が2008年6月27日に札幌地裁で言い渡されたとのことだ。裁判長はH大の規定の有効性を認め、S前教授に約3500万円の退職金全額を返還するよう命じた。S前教授側は、退職金は大学在職中の功績に報いる意味があり、その観点からは返還する必要はないなどと主張したが、退けられた。S前教授の弁護人は、「主張が認められず遺憾だ。控訴するかどうかは本人と相談して決めたい。」とコメントしたとのこと。

 B大のM教授はS前教授の判決確定直後にMさんへ送ったメールの中で、「私は、今すべてが解決し、未来に目を向けられることを強く望んでいます。」と書いていた。そして、2008年にはB大とH大との共同観測が新しい研究体制の下で再開された。S前教授時代と同様にB大から観測資金が提供されたが、今回から奨学寄附金としての手続きが取られ、H大の銀行口座で正式に受け入れられた。B大が購入した海底地震計はS前教授がノルウェーに行かなくても立派に活用されていて、決して「無用の長物」でも「宝の持ち腐れ」でもないのである。観測終了後には、B大が海底地震計のうちどの5式を所有しているかが具体的に特定され、それ以外はH大に返された。こうして、S前教授によって信用を落とされた共同研究ではあるが、B大とH大の努力によって研究は継続されている。

控訴断念、有罪確定 

January 26 [Fri], 2007, 17:00
 判決後2週間が控訴手続きの期限である。判決理由を見ると被告側の主張は全く認められておらず、新しい証人が出るなど新しい証拠が出ない限り、控訴してもS前教授に勝ち目はないように思われたが、S前教授は判決に対して不満をあらわにしていて、控訴するかどうか注目されていた。結局、S前教授は控訴を断念し、検察側も控訴せず、懲役3年、執行猶予4年の有罪判決が確定した。新聞報道によると、S前教授は弁護士を通じて「真実を求めて控訴するのは可能だが、限られた人生を社会活動や研究など、私がやりたいことにささげたいと思う。」とコメントしたとのことだ。しかし、これまでここに書いてきたことが真実であり、S前教授の言う「真実」などどこにも存在しないので、控訴をあきらめたのは賢明だろう。これ以上恥をさらすこともない。それに、H大に1850万円の和解金を支払ったことで実刑判決を免れ、ノルウェー・B大から受け取っていた共同研究費5500万円余りは丸儲けなのだから、それを研究に使ってもらわないと困る。こうして、表面化してから2年余りに及んだS前教授の不正問題は結着した。S前教授は名誉より金を選び、文字通り「不名誉教授」になってしまったのである。あるいは、こういうことをしてはいけない、というメッセージを自ら反面教師になりながらも、身をていして示して頂いたのであろうか。

 虚偽告訴、かつての勢い何処へやら。

有罪判決 

January 12 [Fri], 2007, 13:30
 札幌地裁8階第5号法廷。いよいよ判決の日を迎えた。I裁判長は主文で、S前教授に対して懲役3年、執行猶予4年の有罪判決を言い渡した。屁理屈を付けて早口で適当な言い逃れをし、世間を言い包めることはできても、さすがに裁判官はだまされなかった。判決理由は以下の通りである。

 本件は、H大の教授であった被告人が、2回にわたり海底地震の共同研究相手であるB大の教授に海底地震計等を売却すると言って、売買代金名下に金銭を詐取したという詐欺2件の事案である。
 被告人は、B大教授の被告人に対する信用を利用して本件各犯行に及んだものであり、その犯行態様は大胆かつ悪質である。被害金額は合計2000万円余りと多額に上り、結果も重大である。さらに、被告人は、本件が発覚するやB大教授に口止め工作をして保身を図ろうとするなど、犯行後の情状も芳しくない。この種事犯に対する一般予防の見地をも併せ考えると被告人の刑事責任は重い。
 しかしながら、B大は、H大が被告人による無権代理行為(注:権限が無いのに海底地震計等を勝手に売られたこと)を追認したことにより、本件海底地震計等の所有権を確定的に取得し、現に研究に使用していること、被告人は本件に関し、本件海底地震計等の所有権を失ったH大に対して、和解金として1850万円を支払う旨の和解が成立し同金員を支払ったこと、本件が発覚したことに伴い公職を辞し、社会的制裁を受けていること、前科前歴がないこと、その他被告人の職歴、年齢、保釈までの身柄拘束期間等被告人のために酌むべき諸事情もあるから、主文掲記の刑を科した上、今回に限りその刑の執行を猶予するのが相当である。
 よって、主文のとおり判決する。

 S前教授やその支援者達は判決への不満をあらわにしていた。新聞報道によると、S前教授は「不当で不本意な判決。こちら側の論点が認められず不満だ。控訴するかどうかは弁護士と相談して決めたい。」と語ったということだ。しかし、裁判の経過を見ればS前教授の主張が通らないことは想定内であり、少なくとも弁護士には予想通りだったのではないか。そこで、実刑を逃れるために民事で和解金を支払ったのだから、執行猶予が付いたことは目論見通りだったことだろう。これで弁護団の面子も立ったというものだ。

被告人、無罪を主張 

November 07 [Tue], 2006, 13:30
 この日の最終弁論で弁護側の意見が述べられ裁判は結審した。弁護側は一貫して詐欺罪は成立しないとして無罪を主張した。その根拠は以下のように、それまでと何ら変わっていない。

1. ノルウェー・B大との契約は売買ではなく、B大が海底地震計を保管・使用することを許諾したものである。B大に海底地震計を置いておいたことも被告の権限の範囲内である。B大には財産上の損害はない。
2. 民事と刑事での罪状・被害者の不一致。H大からの告訴により業務上横領として捜査していたのに、起訴は詐欺でなされている。そのためB大から被害届が出ていないのに、B大は被害者に仕立てられ、詐欺は一般市民感覚に合わない。
3. 「隠ぺいメール」を送った理由:B大と被告との間には長年にわたって合意を形成してきた経緯があり、事情を何にも知らないH大の調査委員が母国語でない英語で意思疎通をできるわけがないから。
4. 仮に海底地震計の部品がH大所有であったにせよ、それを海底地震計に組み立てる際には、設計、組み合わせ、調整に関する被告のノウハウが詰まっていて、民法246条の加工の規定により所有権は被告に移転する。
5. H大の物品の中には試供品などが多数存在しており、そういうものはないと証言した業者の証人は、被告が直接連絡を取り合っていた開発担当者ではなく経理担当者に過ぎず、事情を知らないのでその証言の信用性は低い。Mさんが作成した海底地震計関連の物品の購入記録に関する資料も、MさんがH大に赴任する以前については業者からの回答を写しただけで信用性は低い。
6. H大と和解した理由:B大からの資金は、H大教授だからという訳ではなく共同研究者として提供された共同研究費なので、H大に収める義務はない。ただし、被告個人の財産と区別して管理していなかった落ち度はある。現在、被告が研究を継続するのは困難な状況であり、H大に収めれば研究に使用される道が開かれるので和解金を支払った。

 最後に言っておきたいことをI裁判長からきかれ、最終陳述でS前教授は次のように述べた。
「私は人生のすべてを研究に没頭してきた。それは地球の謎を解き明かす研究、エネルギー資源開発の研究や自然災害を減らす研究であり、B大も共同研究の相手の一つだった。成果を上げてきたので、感謝されることはあってもうらまれるようなことはしていない。刑事被告人となった今、研究を続けられないことは無念である。しかし今後は研究継続を希望している。裁判所には丁寧に審議して頂き感謝している。」

和解成立 

October 25 [Wed], 2006, 11:45
 民事裁判は、H大が請求していた海底地震計5台と船上装置の代金に相当する1850万円の和解金を被告がH大に支払うことでこの日終結した。刑事裁判ではS前教授は海底地震計売却について認めていないので、損害賠償金ではなく、あくまで「和解金」なのである。和解に際して両者で交わされた文書には謝罪文が盛り込まれたが、ノルウェー・B大から受領した金銭の経理処理の方法に不適切な面があったことを謝罪しただけで、海底地震計売却については触れられなかった。また、H大はこの他の請求を放棄することが確認され、海底地震計売買代金以外にS前教授がB大から受け取っていた共同研究費5500万円余りについては以後不問に付されることになった。さらに、訴訟費用はH大が求めていたようにS前教授側の負担とはならず、各自の負担となった。同じ日の新聞夕刊記事によると、S前教授代理人のO弁護士は和解に関して「ノーコメント」ということだった。和解金は2006年11月1日付けでH大の銀行口座に振り込まれた。

求刑は懲役4年 

October 24 [Tue], 2006, 13:30
 この日は検察が懲役4年を求刑し、これまでの公判を踏まえて意見が述べられた。
 本件の争点をまとめると、
1. 本件物品が国有財産であるかどうか。
2. 被告に物品を売却する権限があったかどうか。
3. 受領した金銭の趣旨は何か。
の3点であり、それぞれについて裁判官に対して以下のような説明がなされた。

1については、Mさんや海底地震計の物品の納入業者による証言の信用度は高く、これから国有財産であったことは明らかである。
2については、H大主計課長の証言から被告に売却権限がなかったことは明らかである。
3については、ノルウェー・B大のM教授は海底地震計の購入代金としてお金を振り込んだと証言しており、被告人が売買代金の名目で金銭を受領した事実は明白で、被告人の証言は信用できない。

 さらに、次のような厳しい意見が付けられた。
・本件はH大教授の立場を利用した巧妙かつ悪質な犯行である。
・大学や関係者に重大な影響を与えた。
・被告人には真摯な反省の態度がなく、情状酌量の余地はない。
・たとえ民事で和解しても、刑事裁判には何ら影響しない。
・前科がないことを考慮しても、相当期間の矯正教育が必要である。