金融派生商品ってどんな意味？

駒沢大学が154億円の巨大損失を出した取引失敗で、デリバティブ取引というのがニュースなどでも取り上げられていましたが、デリバティブ取引とは、金融派生商品の取引のことをいいます。
私達、一般人にとっては、あまり馴染みのない言葉ですが、金融派生商品とは、株式や債券や為替などを元にした金融商品でして、デリバティブとも呼ばれることがあります。
この取引は、委託証拠金の10倍以上の金額で取引することが可能となりますので、利益がでれば大きいのですが、今回の駒沢大学のように、損失も大きいわけです。まさに、ハイリスク、ハイリターンの典型的な例であるといえるでしょう。
金融派生商品の取引というものは、1980年代以降から、取引金額が肥大化してきていて、現在は株隙取引の混乱につながることから、抑制することが世界的な課題になっているそうです。
そしてにしても、駒沢大学のみならず、他の大学でも、資産をこのような形で運用したのですね。

デリバティブ取引で大きな損失を出したところを調べてみました

日本全国にある大学や短大など、全部で約６５０校のうち、少なくみても７５校が、デリバティブ取引を行っているということなのです。
駒沢大学→１５４億円
サイゼリヤ→１４０億円
名古屋の南山学園→３４億円
慶応大学→２２５億円
ヤクルト→１０５７億円

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