最終兵器「投資｣

今日はホワイトデーで余の男性陣は色々と大変だったのではないでしょうか。女性陣は思った成果が得られたのかが気になりますね。

さて今週の見通しをチェックしていきましょう。

今週（15?19日）の株式相場は、景況感や企業業績の改善期待を支えに小じっかりとした値動きとなりそうだ。金融政策に関連する日米の会合が市場の想定通りの内容になれば、日経平均株価が今年1月の昨年来高値（1万0982円）に迫る場面も予想される。ただ短期的な戻りの速さへの警戒感もあり、一本調子の上昇は考えにくい。

先週の日経平均は週間で382円30銭（3.68%）上昇した。日本銀行の追加の金融緩和観測で円高の動きが止まり、ハイテク株などが高くなった。日経平均は週間ベースで5週連続の上昇。昨年12月から今年1月半ばにかけての7週連続以来の長さになった。

前週末の米株式市場でダウ工業株30種平均は小幅高ながら4日続伸。この流れを受け、東京市場でも週初は小高く始まりそうだ。

焦点は日米欧のそれぞれで開かれる重要な会合。米国では16日に米連邦公開市場委員会（FOMC）があり、金融政策や景気判断の変化に注目が集まる。第一生命経済研究所の桂畑誠治主任エコノミストは「超低金利の継続が強調されれば米株にプラス」と見る。

同じ16日に欧州ではギリシャの財政再建の実施計画が提出期限を迎え欧州連合（EU）財務相理事会が開催される。ここでEUが具体的な支援策を出す見込みは薄いとされ、「波乱はない」との見方が多い。

国内では日銀が16?17日の金融政策決定会合で追加の金融緩和策を示唆するかが最大の焦点。事前報道を受け市場では追加緩和策への期待が高まり、円高が一服し株価も上げた。その反動で「何もなければ失望感から円相場が再び上昇し、株価の重荷になる」（大和証券キャピタル・マーケッツの高橋和宏投資戦略部部長）と警戒する声もある。

足元では外国人投資家の買い意欲が戻ってきている。ただ国内機関投資家は3月期末を前に売買を手控えそうで、相場全体では薄商いが続きそう。一部のテクニカル指標には急ピッチの上昇に警戒信号がともり、上値追いには「商いの回復が必要」との見方が多い。

今週は比較的上値を目指す展開が期待できそうですが指標発表や為替相場の動向も含めてしっかりとリサーチをして進めていければと思っております。

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