購買力平価説 

April 18 [Mon], 2011, 18:35
購買力平価説とは1921年にスウェーデンの経済学者カッセルが唱えた、
外国為替のレートの変動要因を説明する説の一つです。
 
『外国為替のレートは通貨が持つ購買力により決定される』というもので、
商品やサービスの取引が自由に行われる市場では国内や海外でも、
同じ商品やサービスの価格は同じ価格で取引されるという外国為替相場の草分け的な説です。
つまり2国間の為替レートは同じ商品を同じ価格にするように動き、均衡していく訳です。
もっと簡単に説明すると、日本でのハンバーガーの価格が100円、
アメリカのハンバーガーの価格が1ドルだとすれば、一ドル=100円になるという事です。
 
購買力とは簡単に言えば物価の事で、物価が上がればその通貨が物を買う力(購買力)が低下し、
その国の通貨の価値が下がっていく事を意味します。
 
しかし国よって材料費や人件費、店舗の維持費等が違うので1商品だけでは
厳密な比較ができないのは言うまでもありません。
為替相場は購買力(物価)の他にもたくさんの要因によって影響される為、
つねに購買力平価の状態が保たれる事はないと考えられていますが、
長期的に購買力平価から大きく乖離した状態が続く事もないと言われています。
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