<自転車>ブリヂストンの嶌田義明がフランス初戦で優勝 / 2010年04月14日(水)
 ブリヂストン・アンカーのサテライトチーム「ブリヂストン エスポワール」の嶌田義明が渡仏後の今季初レースとなるウォアンクールで優勝した。出走は90人、距離は15kmの平坦な周回コースを7周する110km。フランス北部のノール地方のドゥエやアミアン、パリのチームなどが集まり、強豪選手が多く参戦していたが、中盤に決まった10人の逃げに嶌田が入った。厳しい横風に多くの選手が脱落するなかで、嶌田は位置取りもうまくこなし、最終周回での激しいアタックの掛け合いの中、ラスト3kmで一気に抜け出し、集団と100mのリードを守って逃げ切った。

 この日のレースは風が強く、集団内での位置取り、横風というコンディション下の走りなど、レースの展開力が要求される中で、勝利したことは非常に価値のあるものだ。同じレースに参戦した平井栄一はパンクでリタイヤ、金子友也追撃集団での走りとなったが、最後ばらばらになり25位前後で完走。寺崎はラスト2周でリタイヤとなった。 4月13日20時48分配信 サイクルスタイル・ドットネット
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000003-cyc-spo
 
   
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2009年度第4四半期のP2Pファイル共有ソフトのノード数を発表(ネットエージェント) / 2010年04月13日(火)
ネットエージェント株式会社は4月9日、2009年度第4四半期3ヶ月間(2010年1月1日から3月31日)におけるP2Pファイル共有ソフトの各月平均ノード数およびその月の1日あたり最大ノード数についての調査レポートを公開した。これによると、Winnyの平均ノード数は141,954(1月)、143,490(2月)、135,767(3月)、最大ノード数は163,792(1月)、156,440(2月)、146,525(3月)となった。

また、Shareの平均ノード数は110,186(1月)、108,546(2月)、108,196(3月)、最大ノード数は133,071(1月)、125,515(2月)、120,640(3月)、Perfect Darkの平均ノード数は57,635(1月)、60,549(2月)、61,689(3月)、最大ノード数は65,353(1月)、66,153(2月)、66,939(3月)となった。Winny、Shareでは減少傾向が続いているが、Perfect Darkは前四半期と同程度で推移している。


【関連リンク】
2009年度 P2Pノード数に関する四半期調査報告 4月13日12時51分配信 Scan
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000002-vgb-secu
 
   
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日本HP、約10万円からの地デジ対応/21.5型ワイド液晶一体型PC「HP All-in-One PC 200」 / 2010年04月13日(火)
 日本ヒューレット・パッカード(以下、日本HP)は4月12日、3波デジタル放送対応チューナーを標準搭載した21.5型ワイド液晶ディスプレイ内蔵の一体型PC「HP All-in-One PC 200」を発表した。

 販売開始は同社直販“HP Directplusモデル”の「5020jp」が4月20日、“量販店モデル”の「5050jp」が4月28日。販売価格はそれぞれ9万9960円/12万円前後だ(双方税込み)。

 HP All-in-One PC 200は、1920×1080ドット表示対応の21.5型ワイド液晶ディスプレイを搭載した一体型デスクトップPCで、標準で地上/BS/110度CSデジタル対応チューナーを内蔵した。OSはWindows 7 Home Premium 32ビット版を導入している。

 直販モデルの5020jpは、Pentium E5400(2.7GHz)と2Gバイトメモリを標準搭載。量販店モデルの5050jpは、Core 2 Duo E7500(2.93GHz)と4Gバイトメモリを装備している。HDDはともに500Gバイト、光学ドライブはDVDスーパーマルチドライブを内蔵、ほかWebカメラ/IEEE802.11b/g/n無線LANなども利用可能だ。

 また日本HPは、“HP Pavilion Desktop PC”3周年を記念したキャンペーン「HP×アイドリング!!! 『メイド in TOKYO』キャンペーン第2弾」を発表、キャンペーン特別モデルを本日より販売する。

【4月13日22時17分配信 +D PC USER
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000090-zdn_pc-sci
 
   
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SNIA、新規格「CDMI」を発表――異種クラウド間のデータ移動を容易に / 2010年04月13日(火)
 業界団体のSNIA(Storage Networking Industry Association)は、パブリックおよびプライベートのストレージ・クラウド間におけるデータ移動を容易にする規格「CDMI(Cloud Data Management Interface)」を完成させた。

 CDMIの仕様は、クラウド・インフラに保存するコンテンツのメタデータを保持できるように設計されており、クラウドに保存されたデータのサービス・レベルを定義するための基準が定められている。例えば、「この種のデータをどれだけの期間保持すべきか」「データのコピーをいくつ保持すべきか」「これらのコピーを地理的に分散させる必要があるかどうか」といった基準である。

 「メタデータは、情報をある場所から別の場所に移動した後も使い続けるためにきわめて重要な要素だ」と、SNIAの会長を務めるウェイン・アダムズ(Wayne Adams)氏は語った。これまでは、すべてのクラウド・システムが理解できるメタデータの汎用的な構造化規格は存在しなかったという。

 ストレージ・クラウドはデータをインフラに集約するが、このインフラは多くの場所に分散でき、パブリックまたはプライベート・ネットワーク経由でアクセスされる。この分野の製品やサービスは急増しており、企業にとって、どこにデータを保存するかの選択肢は豊富にある。

 しかし、現状では、ユーザーがクラウド・サービスを乗り換えたり、クラウド間でデータを移動したりする場合にメタデータが失われる可能性があるとアダムズ氏は指摘する。そこでCDMIは、問題が起こるたびにメタデータを作成し直さずに済むように、メタデータを定義する標準的な方法を提供する。

(Stephen Lawson/IDG News Serviceサンフランシスコ支局)

【4月13日21時27分配信 COMPUTERWORLD.jp
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000006-cwj-sci
 
   
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次世代車普及、2020年に最大50%に…経産省 / 2010年04月13日(火)
経済産業省は12日「次世代自動車戦略2010」を公表。そのなかで、ハイブリッド自動車や電気自動車など次世代自動車の国内新車販売台数に占める割合を、2020年に最大50%とする目標を掲げた。

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最大50%とした目標は政府によるインセンティブ実施が前提となっており、民間努力によるケースでは20%未満と予想、政府による積極的な政策支援の必要性を唱えた。また、2020年新車販売台数で最大80%を、従来車の環境性能を引き上げたものと次世代自動車を含んだ「先進環境対応車」(ポストエコカー)とする目標となっている。

次世代自動車戦略2010は、自動車工業会の青木哲会長などが委員を務める「次世代自動車戦略研究会」が、自動車や関連産業及び社会全体の中長期的な対応のあり方に関する新たな戦略を構築すべくで検討したもの。

《レスポンス 椿山和雄》

【4月12日20時24分配信 レスポンス
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100412-00000024-rps-soci
 
   
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「開国博Y150」「東京五輪招致」を巡る非合理な減額請求 / 2010年04月13日(火)
 横浜開港150周年記念イベント、開国博Y150を主催した財団法人横浜開港150周年協会は、企画や運営を委託した博報堂など8社で構成されるJV(共同企業体)とアサツーディ・ケイ(ADK)に、未払い分契約金額約34億円の一部減額を求める特定調停を、横浜地裁に申し立てました(出所:2010年3月30日 YOMIURI ONLINE)。

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 開国博Y150を巡っては、日本旅行が反対に横浜開港150周年協会を相手取り、同協会と結んだ入場券の大口買取契約の代金の一部返金を求め、横浜地裁に民事訴訟を起こしています(出所:2010年3月11日 MSN産経ニュース)。

 いずれも、実際の有料入場者数が目標の500万人を大きく下回る約124万人と、目標の4分の1にとどまったことが、これらの争議の要因となっています。

 類似の事例としては、東京都の石原慎太郎知事が、招致失敗後、2016年夏季五輪招致の最終プレゼンテーションで放映した映像の制作費が5億円だったことについて、「都民も私も納得できない」と述べ、映像を制作した電通に値下げを求める意向を明らかにし(出所:2009年12月11日 毎日jp)、その後、 石原都知事が会長を務める東京五輪招致委員会が電通に対する未払いの約6億円の債権放棄を要求した(出所:2010年1月31日 asahi.com)のが、記憶に新しいところです。

 地方自治体の契約を巡っては、非合理な減額請求がベストプラクティスとして、認知されつつあるのでしょうか?

 これらは、政治的パフォーマンスとして、公共の利益、市民の税金を守るために戦う行政、悪質な大企業に立ち向かう行政という構図を作り出す目的があるのかもしれません。あるいは、イベントや五輪招致の失敗というそもそもの自分の失政を隠すために、注目を別に集める目的で打ち上げられた花火なのかもしれません。はたまた、裁判や借入交渉を自身に有利に運ぶための「あらゆる手を尽くしました」とのアピールなのかもしれません。

 ただ、こうした姿勢は、民間であろうが行政であろうが、決して調達・購買のベストプラクティスと呼べるものではありません。こうした不当な減額請求が、ベストプラクティスとして広まることが無いよう、その問題点を明らかにするとともに、私たちがこうした状況に陥らないようにする方法についてご紹介します。

●不当な減額請求は下請法では禁止事項

 下請法では、その第4条第1項第3号で、発注時に決定した代金を、「下請事業者の責に帰すべき理由」がないにも関わらず、発注後に減額することを明確に禁じています。売り上げの見込み違い、発注側の事業の失敗などは、当然、下請事業者の責に帰すべき理由として認められません。

 今回のケースはいずれも委託先が下請法の適用対象でないため、この下請法の禁止事項に抵触しません。しかし、これは法的に問題がないということではなく、下請事業者以外の企業であれば、不当な要求を拒否することが可能だからという理由のみにすぎません。

 ですので、実際には詳細な契約内容や、契約締結までに虚偽の情報提供がなかったかなどを見なければ分かりませんが、横浜開港150周年協会の博報堂などのJVやアサツーディ・ケイとの特定調停の申し入れ、石原都知事の電通に対する一連の要求、日本旅行の訴訟は、法廷闘争に持ち込めば持ち込むほど、認められない要求になるものと予想されます。

●トラブル処理はリスクマネジメントよりコスト高

 一般的に、トラブル処理はリスクマネジメントよりコスト高となります。そのため、最近ではトラブルをリスクととらえ、未然に防止策を講じるリスクマネジメントの考えが一般的となっています。

 今回のケースでも、弁護士費用や対抗資料の準備など、本来であれば不要な費用、作業が発生しています。これらは、訴訟に勝てば回収できるという考え方もありますが、訴訟に勝てないリスクもありますし、勝てても、あくまでも損害を埋めるだけで、利益が得られるわけではありませんので、その回収にかかるコスト、手間やリスクを考えると、見合わないものです。

●取引先に借りを作ることは癒着の温床に

 今回のケースは、取引先から見れば、相手につけ込む格好の機会です。横浜市、横浜開港150周年協会、東京都、東京五輪招致委員会の当事者たちにしてみれば、自分たちの失敗をとにかくつくろいたい。また、問題がこれだけ公になってしまえば、余計に何らかの成果をこれらの騒動から得られなければ、さらに責任を追及される。

 こんな時に、すっと相手方から「分かりました。今回はそちらの要求を飲みましょう。その代わり、次に予定されている●●については、よろしく頼みます」と言われて、その誘いに乗ったふりをして、後で踏み倒すだけの覚悟のある人間がどれだけいるでしょう。まあ、こうした約束を反故にすると、後で徹底的につぶしにかかる相手との泥沼の戦いという別のいばらの道が待っていますので、たいていはここで絡めとられて、一生その取引先に頭が上がらないという状態を作り出してしまいます。こうしたところから、取引先との癒着が始まります。

 個人対個人であれば、恩義に報いるというのは大切な事です。企業間取引でも、借りをきちっと返していくことは、信頼関係を築いていく上で大切ですが、度を超した関係は癒着となり、公正な取引による適正な利益を失うもととなります。

 なお、東京オリンピック・パラリンピック招致委員会がまとめた「2016年オリンピック・パラリンピック競技大会 招致活動報告書(外部リンク、PDF)」によると、五輪招致活動における東京都の契約形態は、随意契約が金額で94.3%、件数で90.2%、競争入札が金額で5.7%、件数で9.8%となっています。また、実際の金額や相手先が開示されない一方で、わざわざ広告代理店との特定の1社からしか見積りを取らない特命随意契約を正当化する記述があることから、「随意契約のうちの多くの部分では、相見積りも取られていないのでは」と推察されます。これはあくまでも推察ですが、このようなケースでは、すでに、この広告代理店に都の関係者の多くが絡めとられてしまっているのかもしれません。

●自ら優良取引先を退けることに

 横浜市や東京都は、たとえ今回の騒動でいくらかの損失を回収できたとしても、中長期的には、もっと大きな利益を失うことになりました。それは、「こことは、まっとうな商売ができない」というイメージを、広く多くのサプライヤに広めてしまったことです。

 「あそこは、自分たちの失敗のツケをこちらに回してくる。」

 「あそこは、ちゃんと契約をしても、後で反故にする。」

 こうしたイメージが定着してしまうと、ほかに商売のある優良サプライヤであればあるほど、こうしたところとの取引に応じなくなります。

 結果として競争は減り、しかも近寄ってくるのは、ほかに商売のない二流のサプライヤばかり。これでは、外部の専門企業を使うことで得られるはずであったメリットを失うばかりです。

●リスクに応じたプライシング

 そもそも、イベントの成功や五輪の招致といった事業リスクは、事業主体が負うべきものです。事業が成功した時だけの数字をもとに、事業の実施の可否を判断することに誤りがあります。事業を計画する時に、その事業が失敗したら、どれだけの損失をこうむるのかも含めて判断するのが、事業主体の仕事です。

 もし、事業リスクを分担したいのならば、あらかじめ、レベニューシェア型の契約にするなどしておけばすむことです。ただし、取引先にリスクを分担させると、それだけ、取引コストは高くなります。サプライヤにしてみれば、そのリスクに見合った課金をせざるを得ませんので、その保険料が上乗せされ、取引価格は高くなります。

 弊社でも、成功報酬型の契約を顧客から求められることがありますが、その際にはプロジェクトで想定されるリスクを考慮して、プライシングします。

 つまり、今回の騒動は、あらかじめ予見して、手を打つことができたことを放置した結果にすぎません。弊社のような数人しかいない規模のベンチャー企業でもそこまで考えて取引を行うのに、規模・スタッフ的にも充実している横浜市や東京都が、そうしたリスクを考慮せず、後でそれを取引先に押しつけようとするというのは、怠慢としかいいようがありません。

●買い叩き、トラブル処理ではなくリスクマネジメントがプロの仕事

 今回の騒動の背景には、買い手側の各事業主体に、BtoB取引や調達・購買の仕事に対する甘い見方があったのではと感じられます。

 BtoB取引はBtoC取引と異なり、「目の前にあるものを単純に安く買えばよい」「取引先を買い叩けばよい」「トラブルが起きれば、後で取引先に文句をつければよい」というものではありません。その時に必要とされているモノ・サービス・役務などを取得するとともに、そこで生じるリスクを想定し、あらかじめ手を打っておくリスクマネジメントが求められます。

 消費者保護法や下請法に象徴されるように、BtoBの取引は、下請法を除けば当事者同士で解決すべきというのが原則で、また、それだけの能力を事業主体は持つとみなされています。確かに、法律で規制するよりも、当事者間で解決した方が効率的です。

 石原都知事は、電通への映像制作費の値下げに際し、「都民も私も納得できない」と発言し、都民を味方につけようとしたようです。これは、電通との契約前の議会なりでの発言ならば理解できますが、契約後では、「私はいただいた税金をまともに使う能力がありません」と事業体としての責任を放棄しているのと同じです。事業体としての調達・購買を、個人の買い物感覚で考えるのは誤りです。

 「電通との契約は担当者に任せていた。」と反論されるかもしれませんが、それは反面、不適正な税金の使途をチェックする仕組みがないことの証明になりますので、結局は行政の長たる知事の責任となります。

 企業、行政を問わず、これらのケースを他山の石として、不当な減額請求について「なるほど、こうした強いリーダーシップを示すことが必要か!」と誤った解釈をするのではなく、恥ずべきケースとして、自身の支出管理、調達・購買機能のマネジメントに活用していただければと思います。(中ノ森清訓)

【4月13日8時31分配信 Business Media 誠
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000009-zdn_mkt-bus_all
 
   
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地球の果てのレストラン / 2010年04月13日(火)
僕の狭い人生経験の範囲内だと、「すごいけどどうかと思う」のは、大抵インド、中国、ドバイのいずれからか出てくるようです。

で、これは中国。崖みたいなルートしかない、山の上のレストランです。

「もし辿りつけたら、ランチを無料でご提供します」だそうですが...

命がけじゃないですか!
無理だよ無理。こんなの行く人いないに決まってんじゃん、と思いきや......


【中国にある、地球の果てのレストラン(詳細写真)】


けっこういますね...しかもみんな普段着です...
さすが中国。いろんな意味で次世代の大国ですね。


参照サイト:http://www.core77.com/blog/object_culture/the_worlds_most_remote_restaurant_16355.asp [Core77]

Adam Frucci(いちる)

【4月12日11時18分配信 ギズモード・ジャパン
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100412-00000308-giz-ent
 
   
Posted at 20:12/ この記事のURL
『フィリップ、きみを愛してる!』米公開3度延期の理由は“ゲイ過ぎ”? / 2010年04月13日(火)
日本や英国ではすでに公開されている、ジム・キャリーとユアン・マクレガー主演の『フィリップ、きみを愛してる!』の米国公開日が3度も延期になり、公開を危ぶむ声すらあがっている。

【写真】ジム・キャリーと情熱的なラブシーンを演じたユアン・マクレガー

IMDbなど複数のメディアが伝える情報によれば、当初の公開予定は2月12日になっていたが、それが3月26日になり、次は4月30日に延期され、最新の公開予定日は7月30日と発表されている。

しかし、英国タイムズ紙によれば、懐疑的な米国の映画関係者の中には、最終的には非公開でDVD発売のみになるのではと予想する人々もいるという。ゲイをテーマにした映画は、これまでにも『ブロークバック・マウンテン』(05)や『ミルク』(08)などがあったが、いずれも社会派の真面目な作品。それに比べると『フィリップ、きみを愛してる!』はあっけらかんとしたロマコメで、ゲイセックスの描写もあからさまだ。同性愛に関して保守的な考えを持つ人の多い米国では、劇場公開はリスキーだと考える業界関係者も多いという。

ゲイ映画といえば“アート系”や“社会派”である米国では、ビッグスターを主演カップルに起用した“同性愛ロマコメ”は早過ぎるということなのかもしれない。

【UK在住/ブレイディみかこ】

【作品情報】
フィリップ、きみを愛してる!

【4月13日9時59分配信 Movie Walker
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000007-mvwalk-movi
 
   
Posted at 19:04/ この記事のURL
遼も参加予定!青木功、王貞治らがチャリティゴルフ開催 / 2010年04月13日(火)
 昨年、「小児がんや、白血病に苦しんでいる子供たちを支援したい」という青木功、ジャズトランペッターの日野皓正の趣旨に賛同した多くのプロゴルファー、ゴルフ好き著名人らによって開催された「ザ・レジェンド・チャリティプロアマトーナメント」。

 今年は5月8日(土)、9日(日)の2日間の日程で開催されル予定。本日4月12日(月)には、都内ホテルにて記者発表が行われた。大会実行委員の青木功、日野皓正、そして今年から実行委員に加わった王貞治が出席し、チャリティーの大切さや今後もこの大会を継続開催していく意向を語った。

 このチャリティーの発起人の1人である青木は、「オレが遼より1打でもオーバードライブしたら1回につき10万ぐらいくれ。それぐらいアイツら飛ぶよ〜」などと自虐的な発言で会場を和ませる場面も。しかし、大会にかける意気込みを問われると「1万でも2万でも多く、めいっぱい賞金を稼いで全額寄付したい」と、少しでも多くの子供たちを支援したいという思いを真剣な眼差しで語った。

 昨年大会にも参加し、今年から大会実行委員に名を連ねた王貞治は、「ギャラリーの皆さんも含め、大会に関わるすべての人が参加できるチャリティという取り組みに参加することは素晴らしい。昨年以上の寄付ができるよう、一生懸命頑張ります」と真摯なコメントを寄せた。

 会見の最後には、発起人の1人であるジャズトランペッターの日野皓正が、「これからもこのチャリティーを続けて、いつか3人で病院を作りたい」と今後の夢を語り会見を締めくくった。

 本大会には、昨年に引き続き石川遼が参加予定。そのほか片山晋呉、丸山茂樹ら人気プロや、郷ひろみ、明石家さんま、笑福亭鶴瓶などの芸能人、東尾修、星野仙一ら著名人の参加が発表された。

大会についての詳細はこちら
http://www.ccaj-found.or.jp/news/event/legend_2010/

(撮影:ALBA)<ゴルフ情報ALBA.Net>

4月12日19時59分配信 ゴルフ情報ALBA.Net
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100412-00000008-alba-golf
 
   
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Twitter、Tweetieを買収し、無料の「Twitter for iPhone」として公開へ / 2010年04月13日(火)
 米Twitterは4月9日(現地時間)、iPhoneアプリ「Tweetie」を提供する米Atebitsを買収することで合意に達したと発表した。取引の詳細は公表していない。

 TweetieはMacおよびiPhone向けのTwitterクライアントで、iPhone向けの「Tweetie 2」は2.99ドルの有料アプリだが人気が高く、米Appleが優秀なアプリを表彰する「Apple Design Award」の2009年受賞製品でもある。

 Twitterは向こう数週間のうちにTweetieを「Twitter for iPhone」と改称し、無料でiTunesのApp Storeで提供を開始するという。

 Atebitsはローレン・ブリッチャー氏が2007年に創業した非公開企業。Tweetieのほか、Mac用描画ソフトの「Scribble」を販売している。同氏は2006年にタフツ大学卒業後、約1年Appleでグラフィックスエンジニアを務めた経験を持つ。買収完了後、ブリッチャー氏はTwitterのモバイルチームに参加し、TweetieをiPhoneおよびiPad向けTwitterに改修する作業に従事する。

 現在AppStoreにはTwitterクライアントアプリが約70本あるが、すべてサードパーティー製だ。「Twitter for iPhone」が誕生すれば、初の公式アプリになる。 4月13日8時27分配信 ITmedia エンタープライズ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100413-00000008-zdn_ep-sci
 
   
Posted at 17:25/ この記事のURL
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