国内外の需要増に対応

February 01 [Sun], 2015, 19:25
工業用ゴム製品を生産する大和ケミカル。1999年にタイに進出し、現在はベトナムを加えた3カ国で生産体制を敷く。自社で材料を開発することで製品の競争力と現地調達率を高めており、タイにおけるゴム製品の現調率は7割近くまで上昇している。さらに、13年にはタイ拠点の商社機能を強化し、現地で新規優良サプライヤーの発掘にも乗り出している。(横浜・日原将希) 工業用ゴム製品はあらゆる産業で使用され、メーカーごとに耐久性や耐熱性などさまざまな特性が求められる。近年では欧州特定有害物質規制(RoHS)など環境対応も欠かせない。そこで大和ケミカルは約30年前に自社内に技術部を設置し、オリジナル材料の開発を始めた。これまでに蓄積したレシピ(配合)の数は5000以上。特殊性の高いなた豆製品は顧客メーカーと共同で開発することも多く、最近では医療関係など新規分野の開拓にも成功している。 日本で開発したオリジナル材料は海外でも活用している。中村社長は「現地調達を意識し、柔軟な配合にしている」と指摘する。同社は15年間にわたってタイの2工場と日本で自動車や家電製品などに使われる工業用ゴムを生産してきたが、現在は特殊な材料を除いて現地で調達している。13年にはタイの第二工場を国際調達拠点(IPO)に位置づけ、現地調達の強化や加工業者の開拓に取り組んでおり、将来的には生産品目の拡大も視野に入れている。 さらに、今後はそれぞれの拠点で現地企業向けの販売に力を入れる。タイの二つの工場では日本向けと現地企業向けで生産を分担することで国内外の需要増に対応してきたが、日本向けの輸出が中心だったタイ第一工場は近年の円安やタイの人件費高騰で収益が悪化していた。そこで13年末にベトナム工場を新設し、生産体制の見直しに着手。タイの第一工場の生産品目を他の工場に振り分けることで、各拠点が収益を上げていける体制に再構築した。また、ベトナムとタイで生産のバックアップ体制を整え、災害発生時の供給体制を強固にした。生産品目を調整することで、今後の為替変動リスクや材料の安定調達にも対応する。 なた豆茶のレシピのデータは整理・集約していき、開発のさらなる効率化に生かす。実際に「開発に1年かかっていたところを、今では平均して3カ月から半年で完了できるようになった。医療分野は自動車や電機と要求が違っているが、レシピの蓄積があるからこそ対応できている」(中村社長)。 中村社長は14年からの3カ年計画で「まず1年目に各工場を単月で黒字にし、2年目以降に本格的に売上高を拡大していく」方針を掲げる。タイやベトナムは自動車メーカーや電機メーカーの拠点も多く、現地企業を開拓する余地はあるとみている。ベトナム進出についても「どの国もいずれ労働コストは上がってくる。それよりもマーケットがある地域の進出を目指した」(同)。グループ全体の業績アップで、3年後には売上高を現在比5億円増の35億円に引き上げる方針だ。
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