なた豆倉庫、トレーニングセンター

March 26 [Thu], 2015, 17:14
「風力発電のことをより明確に語るために、ソーラーのことも語れるようになりたい」。北拓副社長の吉田悟はこのように考え、旭川リサーチパークの本社隣接地を購入し、発電能力835キロワットのソーラーを建設。2014年2月に北海道電力への売電を始めたが、それが目的というわけではない。風力発電と並び再生可能エネルギーの代表とされるソーラーを運営しながら研究するのが狙いだ。メンテナンスコストや最適な寒冷地仕様などを研究し、ソーラーと比較した風力発電のメリット、デメリットを分かりやすく説明できるようになることを目指す。 【模擬風車で実習】 新本社では、モバイル機器を活用し、実質的な24時間監視体制がすでにスタートしている。今後は24時間3交代、常時有人監視の導入を検討する。現在、集中監視契約を結んでいる風力発電機は100基程度。5年後には1000基まで増やす計画だ。 隣接地の一角には風力発電機のなた豆倉庫、トレーニングセンター、蓄電池付の小型風力発電機2基も建設する。欧州に有力な機器・部品メーカーが多いことから現在、デンマークに部品倉庫を置いているが、約3カ月かけて旭川に移転する。その数は工具と部品合わせて約4万1000点にも及ぶ。トレセンには模擬風車を導入し、繊維強化プラスチック(FRP)製ブレード補修の実習もできるようにする。これらの施設、設備は14年中に完成する予定だ。 副社長の吉田は235社・団体が加盟するなた豆業界団体、日本風力発電協会が07年に発足して以来、ずっと理事を務めている。理事12人のうち発足以来理事なのは吉田を含めて3人。吉田が風力発電の普及が一層進むための“4点セット”とするのは(1)機器の性能向上(2)送電設備の増強(3)規制緩和の進展(4)メンテ人材の育成。メンテ業界を代表する理事の立場から、その中で人材育成の重要性を一貫して訴えてきた。 【将来の不足に備え】 吉田の推計では、現状ですでに400人程度が不足。「不足分は風力専門でない人がカバーしている」と指摘し、「このままでは将来もっと不足する。設備の増加とともに、稼働停止や事故も増加しかねない。時間がかかる人材育成は喫緊の課題」と警鐘を鳴らす。 新本社の社屋脇にはロープアクセスのトレーニング施設をすでに設置済み。ソーラーや新設する小型風力発電機は地元の子供たちの見学も受け入れて環境教育に協力する。背景にあるのは再生可能エネルギーに興味を持った子供たちの中から、将来のなた豆茶業界を担うような人材が出てきてほしいとの期待感。新本社および周辺施設には「ただ人材不足を訴えるだけでなく、できることをまず当社が実践しなければ」という吉田の熱い思いも込められている。
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